DgS健食販売額、3%増の2,300億円超に拡大

　経済産業省は4月28日、百貨店やコンビニなどを対象とした「商業動態統計」の3月速報値を発表、各業態の2021年度販売額が明らかになった。ドラッグストア(DgS)の健康食品販売額は前年度比3％増の2,300億円超。7年連続で拡大した。20年度に続いて、プロテインが好調。DgSチャネルの健康食品は、21年度は11～12月を除きプラスとなり、コロナ禍において安定した動きを見せた。

　同統計において21年度の販売額が前年度を上回ったのは、「コンビニエンスストア」が2.4％増の11兆8,043億円、「DgS」が2.2％増の7兆3,915億円、「百貨店」が8.9％増の4 兆9,680億円。マイナスだったのは、「スーパー」が0.3％減の15兆292億円、「家電大型専門店」が4.7％減の4兆6,879億円、「ホームセンター」が4.3％減の3兆3,682億円だった。速報値では、コロナを挟んで19～21年度、3年連続で成長したのはDgSだけという結果になった。

　DgSの販売額は過去最高を更新。好調な背景には、店舗数が順調に伸び続けていることがある。21年度の店舗数は1万7,808店舗で、前年度比5.0％増。店舗数の伸び率は同統計の対象業態中で最も高くなっている。経産省では「食品中心のDgSが増えており、食品が牽引している」(サービス動態統計室)と話している。ただしDgS全体の伸び率は、19年度の7.1％増、20年度の3.2％増から鈍化。カテゴリーによっては伸び悩んでいるものもある。「OTC医薬品」が2年度連続のマイナスとなったほか、20年度に14.3％増と伸びた「ヘルスケア用品・介護・ベビー」が反動で3.2％減と落ち込んだ。「ビューティケア(化粧品・小物)」は外出自粛の影響で20年度は11.5％減と唯一2ケタ減となったが、21年度は2.9％増の9,136億円となった。

　コロナ禍でDgS躍進の要因となった「食品」は、3.4％増の2兆2,684億円で、21年度DgS全体販売額の3割を占めている。こうした中、青汁やダイエット食品など「健康食品」は3.2％増の2,322億円と、調査開始以降、右肩上がりに増加。健康食品の売れ筋はプロテインやダイエットサプリなど月によって異なるが、経産省によると、直近の3月はゼリー飲料やエネルギー飲料が好調との声が聞かれたという。つづく

詳しくは健康産業新聞1739号(2022.5.4)で
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