【トピックスⅡ】　コロナ禍でも健闘するフィットネスクラブ

　経済産業省の調査によると、コロナ禍前は健康志向の高まりにより上昇傾向にあったフィットネスクラブの利用は、1回目の緊急事態宣言のあった2020年5月に大きく減少。夏にかけて急激に回復したが、その後はコロナ禍前に比べ9割前後を推移する。緊急事態宣言が解除された2021年9月末以降はレクリエーションやスポーツ活動が次第に回復。フィットネスクラブ関係者からは、来場者数とともに物販の早期回復も願われる。

　フィットネスクラブへの取材では、「スポーツ向けサプリの物販はコアユーザーの購入減が影響している」との声が聞かれた。「コロナ禍以前は物販セールを定期的に行い集客に役立てていたが、現在は密集を避けるために中止している」といった声も聞かれた。自社サイトを拡充しEC販売を伸ばす企業もみられるが、「市販の製品の取扱いだけでは利益率が低い。PB商品の開発をしなければメリットが少ない」という声も。「会員数減少に伴う売上高減が起こっているが、会員1人あたりの売上高単価は様々な取り組みによって改善傾向」という企業もあった。

　実店舗の回復は「コロナの状況をみてアフターコロナのタイミングで物販を広げていけたら」と、展望はコロナ禍の状況次第という様子がうかがえた。利用をジムのコースに組み込むことで、売上アップと利用者へのサービス向上をめざすジムも見られた。つづく

詳しくは健康産業新聞1728号(2021.11.17)で
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