特集【水素】　市場調査データ解説

　水素商材の取扱企業を対象とした調査(有効回答37社)では、2020年上期の経営状況が「良かった」との回答は25％、「悪かった」は32％、「どちらともいえない」は43％となった。増収を達成した企業は39％、減収は43％、横ばいは18％だった。増収企業は全て前年同期比で2ケタ増という回答、一方で減収企業の9割は2ケタ減と二極化傾向が見られた。一方、2020年通期の経営見通しは、「良くなる」との回答が46％、「悪くなる」は16％、「どちらともいえない」は38％。増収を見込むメーカーは60％、減収(20％)、横ばい(20％)となった。

　水素商材の卸・販売・OEM先を複数回答で聞いた調査では、「メーカー・商社」では医療・健康機器が13票でトップ、次いで健康食品(11票)、化粧品(9票)、食品・飲料(6票)となった。「無店舗販売」では、前回調査同様、通販が22票でトップ、次いで宣講販(9票)、訪販とネットワーク販売が8票で続いた。「店舗販売」では、薬局・薬店・ドラッグストアが8票でトップ、次いで健康・自然食品専門店と百貨店が7票、家電量販店が5票となった。「施設」では、前回調査同様、エステサロンが21票でトップ。次いで治療院・施術院(15票)、フィットネス・スポーツ施設(13票)、理美容室(12票)、医療機関(11票)、温浴・スパ施設(10票)が続いた。

　水素商材は昨今、日本以上に中国をはじめとするアジア諸国や欧米など、海外市場での需要が高まっている。今回、海外輸出実績について聞いた調査では、「輸出実績がある」との回答は78％に上った。輸出実績のある国について複数回答で聞いた結果、1位は前回調査同様、中国が25票で断トツのトップ。次いで米国(9票)、台湾(7票)、香港・韓国が6票、タイ・ベトナムが5票などと続いている。つづく

詳しくは健康産業新聞第1690号(2020.4.15)で
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