｢ドラッグストアで健食市場倍増の可能性も｣(松井氏)

　(一財)日本ヘルスケア協会(JAHI)主催による第3回日本ヘルスケア学会年次大会が9月6 ～7日、都内で開催された。6日の企画セミナー「ヘルスケアにおけるドラッグストアの役割」では、日本チェーンドラッグストア協会会長でJAHI副会長の池野隆光氏と、JAHI理事で東海大学医学部教授の高橋英孝氏による司会進行の中、会員企業8社による演題が発表された。

　冒頭、司会の高橋氏は今回初となるセミナーについて、2015年に経産省より出された「ドラッグストア業界に向けた10の提言」に言及。「これらをひとつひとつ検証しつつ、今後の在り方について議論していくことがセミナーの趣旨である」とし、今後5年間継続して実施していくとした。

　演者として登壇した大木ヘルスケアホールディングス㈱代表取締役社長の松井秀正氏は、自己採血検査キットなどの新しいソリューションが開発されている反面、それらは現状、家電量販店やネット通販での販売が浸透している点に言及。「ドラッグストア店頭で普段から生活者のフォローを行い、医療機関に適切につないでいくことが重要ではないか」との見解を示した。

　また、「アメリカのサプリメント市場の場合、既存の通販や訪販市場を残したまま、プラスアルファで店販のマーケットが形成され、2～3 倍に伸長している」とした上で、「日本では通販や訪販が中心だが、ドラッグストア店頭での相談業務といった部分にしっかり取り組むことができれば、アメリカ同様に健康食品市場も倍増することができるのではないか」と述べた。

詳しくは健康産業新聞第1676号(2019.9.18)で
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