特集【青汁】　24年市場規模、1,003億円(前年比6.5％減)

　本紙編集部では1月中旬〜2月上旬に掛けて、青汁製品の原料サプライヤー、受託加工・製品OEM事業者、販売メーカーを対象に、取材およびアンケート調査を実施。60社の回答をもとに、2024年通期の青汁製品の市場規模を算出した結果、前年比6.5％減の推計約1,003億円と、大幅に減少したことがわかった。青汁製品の売上が20億円以上の上位メーカーで、前年比2ケタ減と回答した企業が多く見られたこと、青汁原料の主要サプライヤーや青汁の取扱実績の多い、受託加工・製品OEM事業者でも前年比微減から2割程度減少と回答した企業が多かったことが要因だ。

　今回の調査で、2024年通期の青汁製品の業況について「良かった」と回答した企業は19％。「定期顧客が増加し好調に推移」「販促強化と新製品の投入が奏功」「TV通販の放映で売上が伸びた」「ドラッグストア向けのPB受注が好調」「食系店舗からのOEM案件が伸長」などのコメントが聞かれた。「悪かった」と回答した企業は15.5％。「紅麴問題の影響で定期顧客の解約が見られた」「数回の値上げの影響で売上が下がった」「市場動向に連動して微減」「注力製品でないため、広告費用を掛けていない」などのコメントが聞かれた。「どちらともいえない」との回答は65.5％。「市場が飽和状態」「競合品が多すぎる」「若年層・中高年層の新規顧客を開拓できない」「販促費用を掛けていない」などのコメントが多かった。

　2024年に限って言えば、外的要因による影響も大きかった。特に、前半は3月の紅麴問題に端を発した機能性表示食品および、健康食品・サプリメントに対するネガティブ報道の影響が見られた。昨年8月の上期調査でも、「4〜6月の売上が激減した」「定期顧客の解約が相次いだ」などのコメントが多く聞かれた。昨年後半には落ち着いたものの、「一度離れた顧客(会員)を再び呼び戻すには、ゼロベースからの販促が必要になる」と苦言を呈する販売メーカーも見られた。他にも、ここ数年に亘る食品や日用品、光熱費など、消費者の生活関連費用の値上げラッシュも影響した。健康食品・サプリメントは贅沢品のため、消費者の節約志向の高まりが、アゲインストの風となった。「野菜不足を補う目的」で摂取している人が多いとされてきた青汁製品だったが、昨秋からのキャベツなど野菜価格の高騰が追い風となり業績を伸ばしたメーカーは、今回の取材では限定的だった。

　こうした中でも九州薬品工業では、スーパーなど食系店舗のPB品の受注が好調で、昨秋より工場はフル稼働の状況とのこと。また通販ルートでは、新日本製薬がSNSを活用したデジタルマーケティング施策や、顧客ニーズを捉えた効果的なクリエイティブによる訴求が奏効、著しく売上を伸ばした。新日配薬品でもTV通販で展開中の専売品が好調とのこと。店販ルートでは、山本漢方製薬が前年比微増での着地を見込む。増収企業の多くは、青汁製品に積極的に販促費用を投じていた。つづく

詳しくは健康産業新聞1806号(2025.2.19)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら