「第29回JC・OEMセミナー」に200人超

　日本化粧品受託製造業懇談会主催による「第29回JC・OEMセミナー」が10月7日、都内で開催され、会員企業など205人が参加した。セミナーでは、元DHC首席顧問で、東京農業大学客員教授の宮下忠芳博士が、「化粧品OEM＆ODM業界の現状と将来を考える」と題し講演。化粧品受託メーカーにとって、昔はブランドオーナーの望む製品を製造するだけで良かったが、近年は、ブランドオーナーの製品開発力の低下、売れる商品を欲する傾向が見られるとし、化粧品受託メーカーにデザイン＝「企画立案」「研究開発・処方開発」「製造」「販売支援」までが求められるようになっているとし、これをODM(Original Design Manufacturing)と呼ぶとした。さらに宮下氏は、化粧品業界のファブレス化が進んでいる中、今後の受託メーカーには、ODMだけでは不十分で、「顧客満足度＝CS」(実感、納得、感動)の実現が求められるとし、OCM(Original Contentment Manufacturing)
への対応が求められると述べた。

　同氏は、化粧品とは五感型商品に該当し、視覚や触覚、味覚、嗅覚などユーザーの主観性に依存度の高い製品であるとし、五感型商品の品質特性には、作り手の発信する説得(品質維持＋機能性＋使用実感)とユーザーの納得(使用実感)が一致することが求められるとした。そのためにも化粧品の主観的(五感型商品特性)を客観的に捉える官能評価技法の導入が必須となると強調。リピート受注を獲得する上で、今後はブランドオーナーを超えてユーザーを見ることも、受託メーカーに求められると述べた。つづく

詳しくは健康産業新聞1799号(2024.11.6)で
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