日本気象協会、『熱中症ゼロへ』キャラバン実施

　(一財)日本気象協会では、『熱中症ゼロへ』キャラバンを実施。過去のデータをもとに、協力自治体(58)、協力団体(スポーツ団体含め20団体)、オフィシャルパートナー(17ブランド15社)と共に、予防を呼び掛けている。「8月の気温は、全国的に平年より高く、猛烈な暑さとなる日が多く、9月も厳しい残暑が続く見込み」という。『熱中症ゼロへ』プロジェクトは2013年に発足。同じ気象条件の下でも、年齢や性別等の違いによって熱中症の危険性が異なることから、熱中症の発生に影響を与える気象情報を発信している。統計開始以来、最も暑かった昨夏は、6〜9月に熱中症で救急搬送された人数は8万7,812人(全国累計)で、年齢区分別では「65歳以上の高齢者」(54.9％)、「18〜65歳未満の成人」(33.8％)、「7 歳〜18歳未満の少年」(10.5％)、「生後28日以降7歳未満の乳幼児」(0.9％)だった。

　発生場所では、「住居」(39.9％)がトップ。「高齢者の多くは、エアコンを好まず、トイレに行きたくない理由で飲料を控えるケースが多い」「就寝中にも体の水分は失われ、気付かぬうちに熱中症にかかることがある」など警鐘を鳴らしている。以下、「道路」「公衆(屋外)」「仕事場」「公衆(屋内)」などと続く。温暖化に伴う高温発生リスクの増加を見据え、環境庁では、4月1日付で「気候変動適応法」を改正。これまで同協会と共同で発令してきた「熱中症警戒アラート」の発表を法定化し、より確実な対策を促す。温暖化に伴う高温発生リスクの増加を見据え、環境庁では、4月1日付で「気候変動適応法」を改正。これまで同協会と共同で発令してきた「熱中症警戒アラート」の発表を法定化し、より確実な対策を促す。つづく

詳しくは健康産業新聞1794号(2024.8.21)で
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