【話題追跡】　診療報酬6年ぶり同時改定、サプリメントの活用に期待も

　6月1日施行の「令和6年度診療報酬改定」は、6年ぶりの「医療」「介護」「障害福祉サービス」のトリプル改定となり、昨今の雇用情勢を踏まえた医療従事者の人材確保や多職種連携の推進に関する項目が数多く盛り込まれた。年々縮小する財源の調整として、生活習慣病管理料の見直しなど、患者や生活者の予防・未病に舵を切る方向性が打ち出されている。

　厚労省が公表した個別改定項目は約760ページに及ぶ。生活習慣病関連では、「糖尿病」「脂質異常症」「高血圧」の医学管理料の見直しと共に、歯科医師、薬剤師、看護師、管理栄養士など多職種との連携を推進する内容が盛り込まれた。今回、上記3疾患について生活習慣病関連点数の効率化・適正化が図られた。今後、日常生活の中で、生活習慣病対策に目を向ける患者・生活者の増加が予想される。また、医療と介護における栄養情報連携を推進する観点から、新たに「栄養情報連携料」も新設された。医療機関で入院栄養食事指導を行った場合に加え、介護保険施設等への退院先施設の管理栄養士と連携した場合の算定を可能とする要件が加えられた。

　医療・介護現場では、国内の高齢者の低栄養や、若年層女性の栄養不足がこれまでも度々問題視されてきた。特に過栄養を改善する非感染症疾患の予防(メタボ対策)と、低栄養を改善する介護予防(フレイル対策)が重要視されている。現在の高齢者は、中高年時代にメタボ対策の対象となり、肥満と過食がリスクになることから、「腹八分目」を教育されてきた世代。だが、このことが高齢者となった現在では、フレイル対策のリスクとなっている。このため、対象者個々の病態や栄養状態に即した栄養指導が不可欠であることが叫ばれてきた。今回の改定では、「生活習慣病」の予防や、病院・介護・在宅食の「栄養」対策に大きく舵が切られており、今後も同様の傾向が予想される。医療・介護・福祉分野における補助的役割として、サプリメントの活躍の増大に期待が掛かる。つづく

詳しくは健康産業新聞1790号(2024.6.19)で
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