生鮮食品の機能性表示食品200品超、「出口戦略が大事」(農研機構・小堀氏)

　「健康博覧会2024」ビジネスセミナーで、農業・食品産業技術総合研究機構の食品研究部門・小堀真珠子氏が、「あなたの健康を左右する食の選択〜日本の農産物を活用した食品機能研究〜」と題して講演を行った。農研機構で実施した農産物などの機能性表示食品の開発に向けた研究成果を紹介。生鮮食品220品(昨年末時点)中、農研機構による研究レビューが81品目(約37％)に使用されているという。
　

　生鮮食品の機能性表示食品が増える中、「継続的な普及が難しい」点を挙げ、出口戦略を見据えたマーケティングが求められると指摘。最近の成功事例を紹介した。リンゴ(機能性関与成分：リンゴ由来プロシアニジン)では、青森県弘前市のJA管内のサンふじ可食部のプロシアニジン濃度を測定。1日摂取目安量を設定するための下限値を算出し、共通する摂取目安量を決め、サイズを中小玉に設定して「地域共通規格」として統一した。「肥満気味の方の内臓脂肪を減らす」リンゴとして今年から販売。「対象サイズを広げ、生産量全体の約40％が機能性表示の対象となり、販売量を増やすことができた」と話した。北海道産タマネギ(同成分：ケルセチン)では、ホクレン農業協同組合連合会が「健常な高齢者の加齢によって低下しがちな積極的な気分を維持するのに役立つ」タマネギとして受理。昨年10月より全国スーパー、生協などで販売し、「販売量が伸長している」という。つづく

詳しくは健康産業新聞1783号(2024.3.6)で
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