特集【大阪府～健康・美容産業～】　コロナ収束で、各社業績も上向きに

　2025年4月13日の開幕まで600日を切った日本国際博覧会(大阪・関西万博)。昨年7月に地元大阪のパビリオンの名称が「大阪ヘルスケアパビリオン Nest for Reborn」に決定。健康産業界への貢献度も高い大阪大学教授の森下竜一氏が総合プロデューサーを務め、大阪府が成長戦略に掲げる健康・医療・ライフサイエンスの集大成を垣間見られるパビリオンとなるもようだ。今年3月には、アサヒグループジャパンや江崎グリコ、小林製薬、ファーマフーズ、森永乳業、ロート製薬などスポンサー企業も発表され、展示・出展ゾーンへの中小企業やスターアップ企業の募集も始まっている。在阪のヘルスケア企業の中でも万博に参加を表明している企業も少なくなく、万博開催に向け、在阪企業の士気も高揚している。

　万博のテーマがヘルスケアになるほど、大阪府と健康産業の繋がりは深い。江戸時代には大阪市内の道修町界隈に多くの薬種問屋が集結し、幕府公認で輸入薬の販売や和薬の検査を行ってきた。その名残から、現在でも当地には大手製薬メーカーの本社が軒を連ねる。また薬種問屋の一部は、時代の流れと共に、健康食品や化粧品の原料、化成品の取り扱いに業種を変えるところも見られ、道修町界隈には健康食品・化粧品の原料サプライヤーが多く所在する。今回の取材では、コロナ収束を受け、化粧品業界の売上が伸長しているほか、健康食品の海外展開が復活の傾向、水素水や水素吸入器の売上拡大、さらに腸活人気を受けて発酵食品が好調に推移するなど、主要メーカーの多くが増収を達成。各社堅実なビジネスを展開していることがうかがえた。つづく

詳しくは健康産業新聞1772号(2023.9.20)で
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