特集【青汁】　今年上期売上、前年比微増で推移

　総務省統計局が7月22日に発表した2022年6月分の消費者物価指数によると、「健康保持用摂取品B」(粉末青汁)は、前年同月比で2.3％上昇。7ヵ月連続の上昇となった。今回本紙編集部が行った調査でも今年上期(1〜6月)の青汁製品の売上は、前年同期比微増で推移したことがわかった。本紙編集部では、7月中旬〜8月上旬に掛けて、青汁製品の原料サプライヤー、受託加工・製造企業、販売企業を対象に取材およびアンケート調査を実施。

　販売チャネル別では、GMSやSM、CVSなど食系店舗での販売が苦戦。伊藤園や新日配薬品など食系店舗で展開する各社の話をまとめると、長引くコロナ禍、自宅で料理をする消費者が増え、食事での野菜摂取量が高まっており、野菜ジュースや青汁製品離れに繋がっているという。また相次ぐ食品や日用品の値上げを受け、SM等ではついで買い要素の高い青汁製品を買い控える動きが見られたとの声も聞かれた。ただ伊藤園では、野菜ジュース離れの中にあっても、無糖タイプの青汁飲料は好調とのこと。巣ごもり生活が長引く中、糖質や糖分、カロリーを気にする消費者が増えていると分析している。

　一方、DgSなど薬系店舗での販売は順調だった。山本漢方製薬や日本薬健は積極的なテレビCMを展開。両社とも前年比を上回った。他にも日本薬品開発は薬局・薬店でのNB商品が堅調に推移。ヤクルトヘルスフーズはケール青汁が前年比2ケタ増に。井藤漢方製薬は大麦若葉100％の売上減少分を機能性表示食品の青汁製品がカバーしたと回答。実際、本紙がDgS各社を対象に今年上期の売れ筋商品を聞いた調査でも、プロテインや乳酸菌に加え、青汁製品が上位となっている。

　ECをはじめとする通販チャネルは群雄割拠の状況が続く。最近では山本漢方製薬や日本薬健、ヤクルトヘルスフーズ、新日配薬品など店販を主戦場としてきた企業がEC市場に相次いで参入。店頭でのネームバリューに加え、販促費用も集中投下することで、売上のEC比率を高めている。従来通販チャネルを主戦場としてきた主要メーカーでは、売上が伸長した企業、前年売上を維持した企業が見られた反面、販促費の削減や別の主力商品に販促費を回した企業の中には、青汁製品の売上が減少したとの声も聞かれた。通販チャネルでは青汁製品の取扱企業が多い上、今年上期も多くの企業が参入。引き続き熾烈なシェア争いが予想される。つづく

詳しくは健康産業新聞1746号(2022.8.17)で
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