夏季特別号【薬系店舗ルート】　DgS、調剤併設や食品強化継続で健食売上を底上げ

　2022年度上半期の薬系ルートは、外出緩和で小売業全般の消費動向に回復の兆しが見られる中、健康食品売上の増加傾向が続いている。主要ドラッグチェーン各社によると、店頭では、プロテインや乳酸菌、エクオール、青汁など、ダイエット・筋肉維持やエイジングケアを訴求したサプリメントが好調に推移。機能性表示食品では、『iMUSEヨーグルトテイスト』『メタバリアプレミアム』『大人のカロリミット』『おなかの脂肪ぱっくん』『ロートV5』など、免疫サポートや、目や記憶、血圧などの機能改善効果が期待される製品が売上上位にランクインしている。

　経産省「商業動態統計」の速報値(5月時点)では、ドラッグストア販売額は13ヵ月連続、健食販売額は5ヵ月連続でそれぞれ増加。店舗数は4.7％増の1万7,982店(5月速報値時点)。5月の健康食品の販売額は、青汁やダイエット関連ほかゼリー飲料などが伸長し、198億円(前年同月比0.7％増)で今年最高額となった。(一社)日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)が6月に開催した「2022年前期業界研究報告会」によると、2021年度の総売上高は8兆5,408億円(前年比6.3％増)、総店舗数2万1,725店(同2.1％増)。ちなみに主要ドラッグチェーン上位10社の店舗数の合計は1万4,813店（2022年各社期末時点)で全体の約7割を占める。調剤併設店の増加とともに、食品の品揃え強化など、ワンストップショッピング機能の拡充が進み、コロナ禍においても生活者の確かな支持を得ている。

　1店舗当たり売上高は3億9,313万円(同4.1％増)と2017年以降5年連続で最高値を更新。300坪超の店舗数は全体の2割、150坪超だと6割を占め、店舗の大型化傾向が継続している。JACDS事務総長の田中浩幸氏は、「店舗数の増加傾向は今後しばらく続く見通しで、今後は店舗の機能高度化の議論へ向かう」という。カテゴリー別では、サプリメントを含む「調剤・ヘルスケア」の売上高2兆7,309億円(同7.8％増)、うち調剤は1兆1,738億円(同9.8％増)だった。つづく

詳しくは健康産業新聞1744号 夏季特別号(2022.7.20)で
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