2018年4月5日
17年度DgS市場、5.5%増の6兆8,500億円

さらなる拡大に向け「機能性表示食品」活用


日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)は、2017年度の全国ドラッグストアの総売上高が前年比5.5%増の6兆8,504億円になったとする調査結果を発表した。同協会では10兆円産業を目指すべく「次世代ドラッグストアビジョン」を策定。「食と健康」の新分類に基づく商品陳列を推進し、1,200品目を超えた機能性表示食品などを最大限に活用し、新たな市場創出につなげる。昨年行った店舗での実証試験では、健康食品や介護食品の売上が増えるなど一定の成果が示されたという。


ドラッグストアの総店舗数は、前年度から660店舗増え、総店舗数は1 万9,534店舗で過去最高。1 店舗あたりの売上高は前年比2.0%増の3 億5,069万円となり、これまでの調査で最高となった。


また、同協会では機能性表示食品などを活用した「食と健康」の新分類に基づく商品陳列づくりを進め、新たな市場創出を図る。昨年11月から神奈川県の2 店舗での売り場づくりのトライアルを実施した。

「機能性食品」「プロテイン食品」「スマイルケア食品」と3 カテゴリーの商品群による棚割りを構成。主にサプリメント形状の商品からなる「機能性食品」は、トクホ、栄養機能食品のほか、機能性表示食品を部位別、機能別、成分別などで陳列。「プロテイン食品」は、動物性、植物性プロテインを揃え、アスリート向け以外に、子供向け、中高齢向け、ダイエット向けなど目的別に陳列した。「スマイルケア食品」は、常温商品のユニバーサルデザイン商品を主体に、高齢者の体力維持のための高栄養、タンパク質、水分補給などを支援する補助食品もそろえた。

棚割りの刷新だけでなく、機能性示食品の種類や活用法などを説明した顧客用配布パンフレットなども用意。2ヵ月の実験期間の結果によると、売上金額ベースは、対前年同月比で機能性食品は増加したほか、サプリメント形状では2 ケタ増の商品もみられたという。


詳しくは健康産業新聞第1641号(2018.4.4)で
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