2018年3月15日
【注目のアイケア素材】機能性表示受理数、昨年比2倍に増加

◆視力低下は若年層まで「スマホ老眼」増加


総務省統計では最新のモバイル端末(スマートフォン、ガラケー)の普及率は83.6%、2013年から4 年連続の増加、パソコンの普及率は73.0%となった。国民の7割強が電子端末の画面を日常的に目にしており、視力低下傾向は深刻だ。最近では、高齢者に留まらず、若年層にも視力低下の波が広がり、年齢が若いにもかかわらず、目の使い過ぎが原因で老眼のような症状を引き起こす「スマホ老眼」と呼ばれる言葉も登場。アイケアと訴求した製品の需要が拡大している。

パソコンやスマートフォンの画面から照射されるブルーライトは紫外線に次いでエネルギーが強い(380~500nm)。目の水晶体を通過して網膜を傷つけやすく、波長が短く散乱しやすい為、まぶしさやちらつきの原因となり眼精疲労、失明の原因となるとされる。


◆アイケア対策、目薬が5割強を占める

参天製薬が先月、実施した「疲れ目」自覚する20~40代の男女500名を対象とした意識・実態調査では「自身が思う疲れ目の原因は」という質問に対し「パソコンの長時間利用」(62%)、「スマートフォンの長時間利用」(54%)が上位を占める。(図1)具体的な1 日の利用時間では「パソコンの利用時間」は約6 時間、「スマートフォン」は約3.3時間が全体平均となりいずれも上昇傾向。また「エアコンや空気の乾燥などによるダメージ」と回答した人も39%に上り「ドライアイ対策」も消費者の大きな関心を引いている。「目の疲れを感じた時の対策は」という質問には「目薬をさす」(56%)が一番多く、「サプリメントを摂る」( 6 %)ブルベリー、ビルベリーなど「目に良いとされる食べ物を食べる」( 3 %)と食品の利用は1 割以下に留まった。ただし目のマッサージや目の体操など費用をかけない対処法を除けば、食品の利用は「アイマスクの利用」(9 %)や「加湿器の利用」( 8 %)とほぼ同水準になる。(図2)


◆機能性表示食品112品目で受理 昨年比2倍以上に


現在、機能性表示食品として受理されている1,292品のうち、「アイケア」と訴求した製品は112品、全体の約1 割を占める。昨年2 月末の53品から2 倍以上の伸び率を記録した。制度開始当初から従来トクホ型でない「肌ストレス」「ストレス・快眠」「関節」などの訴求の中でも「アイケア」の出足は早く、機能性食品市場で大きな存在感を示していた。もともと国内、海外を合わせてエビデンスの蓄積が進んでいる領域であり、現在も変わらず受理が進んでいる。『えんきん』でアイケア市場のシェアを広げたファンケルは、昨年投入した『スマホえんきん』が約70億円の売上を見込む。20~40代をターゲットに設定し、主に高齢者を対象にした『えんきん』と合わせ、全年齢に向けた製品提案を進める。

アイケア対策として食品の利用比率は高くないが、何らかの対策をとる潜在ニーズは拡大しており、売上を拡大している健食メーカーでは、機能性表示の取得や若年層を取り込む製品設計などで差別化を図っていることが伺えた。




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