2017年2月27日
16年サプリ支出、前年比8%増 高齢者が牽引、「70歳以上」は「30歳未満」の10倍

総務省統計局が先月31日に発表した2人以上世帯対象の家計調査報告で、サプリ剤型を中心とする「健康保持用摂取品」の年間支出額が前年比8%増となったことがわかった。支出全体が伸び悩んでいることを踏まえると、伸び率の高さが際立つ。高齢者が健食市場を牽引していることが統計から明確に示されている。
 

支出全体は10ヵ月連続マイナス


家計調査は約8,000世帯を対象に、専用の家計簿にサービスを含む支出を記入してもらい毎月集計。数値は1 世帯当たりの平均値となる。

「2 人以上世帯」における2016年の消費支出は3 月から10ヵ月連続の実質減。ボーナス時期に当たる12月もイカなど魚介類や、生鮮野菜、歯科診療代、国内パック旅行費、エアコンなどが落ち込んでおり、消費者が消費に慎重になっている状況に変化はない。

一方、錠剤・カプセル・顆粒などサプリメント剤型を中心とする「健康保持用摂取品」の2016年におけるトータル支出額は1 万5,272円。前年比は8.3%増で、3 年ぶりのV字回復になった。

統計局では今月17日に、家計調査の16年平均を公表。消費支出全体の傾向等を示す見通しだが、サプリ支出が急増した要因について、現時点では「分析していない」(消費統計課審査発表係)と話している。ただこれまでにも「家計簿から見たファミリーライフ」などで触れてきたように、サプリ支出については「年齢による差が大きい」としている。サプリ支出増は、高齢社会に伴う健康志向ニーズが背景の一つにありそうだ。

ここ10年のサプリ支出推移をみると、他の市場と同様に健食市場も社会的要因を色濃く受けている。08年秋のリーマンショック、11年の東日本大震災、14年の消費税増税後はいずれも支出が伸び悩んだ。

なおサプリ以外の健康志向食品等も含めた本紙推計の健食市場規模は、前年比1.5%増の約1.2兆円。健食市場特有の出来事としては、15年4 月に機能性表示食品制度がスタート。その年は微減で終わったものの市場は活性化され、乳酸菌市場の拡大や青汁など定番商材の定着化もあり、16年はプラスに転じた。





詳しくは健康産業新聞第1614号-B(2017.2.15)で
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