2017年1月31日
医療機関で展開するサプリメント 30か国以上に輸出も

医療機関ルートで展開するEBS(Evidence Based Supplement)は、自由診療を行うクリニックやカウンセリングを重視する相談薬局などで活用されるほか、その信頼性の高さから差別化を狙うサロンなどでも使われている。

また海外進出の際、「いきなりマス市場に進出するリスクを避け、まずはドクタールートで信頼性を高める」という手法もあり、国内外問わず流通できる強みをもつ。
代替医療に関心をもつ医師らが集まる学会などでも会員数が増加傾向で、日本から海外のEBSに目を向ける動きもある。EBSの動向を追った。


◆安心できる「理想の売り場」
一般の小売店舗ではなく、クリニックや薬局などの医療機関ルートで流通するEBS。ただ一口に医療機関ルートとは言っても、自由診療で末期がん患者と向き合う厳しい現場から、メタボ対策など生活習慣改善を目指すダイエットクリニックまで、様々なレベルがある。

共通するのは、医師や薬剤師に受け入れられるための高いエビデンスが求められる点だ。
消費者にとっては、医師や薬剤師と相談しながら安心して購入できるルートであり、メーカーにとっても、「相談しながらサプリを売っていく、一番理想的な売り場」(森下仁丹・駒村純一社長)ともいえる。カキ肉エキスの渡辺オイスター研究所は、カウンセリング重視の相談薬局を中心に展開する。


◆エビデンスに国境なし

日本から海外への進出でもEBSは強みを発揮し、「米国のダイエットクリニック等では医者が薬の代替としてサプリを勧める場合が多い」(味の素・木村毅常務)という。『AHCC』を主力にするアミノアップ化学は「30カ国以上に輸出している」ほか、大和薬品の『バイオブラン』も米国のみならず、東南アジア、ヨーロッパに販路を持つ。

エビデンスには国境はなく、米国、ヨーロッパのみならず、市場の成長が著しい東南アジアにおいても日本製品の強みが発揮される。例えばタイでも「価格は高いが、品質の良さから人気が高い」(日系企業現地関係者)という。


詳しくは健康産業新聞第1612号-B(2017.1.18)で
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