2017年1月17日
2017年、キーワードは「オーガニック」大手GMS、SMも取り組み加速

■オーガニック市場拡大へ期待大

CVSでも、健康に気を遣う人向けの食品が数多く見られるようになった。最近ではファミリーマートがRIZAPとコラボし、共同開発した糖質制限のパンやスイーツ、飲料等を発売。また各社が減塩や糖質オフ、グルテンフリーなど消費者のニーズに合わせた惣菜やパン、菓子などを販売している。

この消費者の健康志向に加え、異物混入や偽装問題、原発事故などを背景とした食の安心・安全への意識はさらなる高まりを見せている。その流れの中で、特に注目されているのがオーガニック・ナチュラル食品だ。

12月9 日には、イオン出資のオーガニック食品スーパー「Bio c' Bon」が都内に誕生。店内には約3,000のオーガニック・ナチュラル製品が並ぶ。また近畿や関東を中心に約260店舗のスーパーマーケットチェーンを展開するライフコーポレーションのオーガニックに特化した新業態店舗「BIO-RAL」が6 月にオープンするなど、販路が拡大している。

このほかにも、イオングループでは、オーガニック・ナチュラルのPB『トップバリュグリーンアイ』シリーズの再構築を発表。また、食品卸の伊藤忠食品では、オーガニック・ナチュラル食品を消費者に“カジュアル”に楽しんでもらえるよう、棚全体のプロデュースを通して「分かりやすい売場」を提案。食品表示や品質管理の体制が整備されていない事業者のサポートなどにも力を入れている。京阪ホールディングスでは、オーガニック認証の生鮮食品を中心に、幅広い意味で「身体に良いもの」「生産者、作り手の思いが見える」商品・サービスを提供する複合型商業施設「BIOSTYLE」の開業を2019年春に予定している。

こうした大手の動きもあり、今後ますます身近な存在となっていくと予想されるオーガニック・ナチュラル製品。これまで割高感に加え「どれを購入したらいいのか分からない」といった問題から興味があっても購入を躊躇する人も多く、市場低迷が続いてきた。しかし、販売店舗等が広がり商品を手に取る機会が増えれば、その需給バランスによって割高感も解消できる。新店舗や大手各社の取り組みには、市場拡大の起爆剤としてかかる期待も大きい。





詳しくは健康産業新聞第1611号-B(2017.1.4)で
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