2016年10月11日
通販協サプリ売上4千億円、登録企業の6割機能性表示に

(公社)日本通信販売協会は、「第5回サプリメント登録制調査」の結果を公表した。サプリメントの取り扱いがある登録企業146社の回答を集計。サプリメント売上高の推計金額は4,074億円となった。取り扱い商品の成分では、多くの企業が「青汁」「コラーゲン」を使用し、「乳酸菌」「DHA」などを取り扱う企業も多かった。機能性表示食品に関する調査も実施。「届出を行った」企業は全体の1/4を占め、約6割が新制度に対して何らかの取り組みを行っていることがわかった。一方、売上規模が小さい企業は、届出件数が少ないほか、新制度の仕組みや、届出に関する理解・情報が周知されていない傾向がうかがえた。同協会では「啓発の場を設け、制度に関する理解度を促進させる必要がある」としている。

■取扱い成分、「青汁」「コラーゲン」人気「乳酸菌」「DHA」も利用目立つ

同調査は、今年3 月から4 月にかけて実施。サプリメントの売上高推計金額は4,074億円で、そのうち、87%を通信販売が占めた。前回調査の売上高推計金額は4,798億円。同協会では「前回調査時と比べ、対象企業が10社以上少なくなったことが減少の一因になっている」と分析している。売上高の金額構成比をみると、「1 億円未満」の企業が33%と最も多く、次いで「10~50億円未満」(21%)、「3 ~10億円未満」(15%)と続く。「100億円以上」は8 %だった。

サプリメントの販売形態は、「他社で製造し、自社ブランドで販売」(78%)が8割近くにおよんだ。一方、「自社で製造し、販売」と回答した企業が、前回調査の24%から32%に上昇した。取り扱い商品に使用している成分をみると、「青汁」と「コラーゲン」が61%(88社)とトップだった。「グルコサミン」( 5 8 % ・8 4 社)、「ビタミンC 」( 5 5 % ・8 0 社)、「ビタミンB 群」(55%・79社)、「乳酸菌」(51%・74社)も半数以上の企業が利用。前回調査と比較した伸び率では「青汁」「乳酸菌」「DHA」などの上昇が目立った。広告媒体の利用は、前回調査同様に「インターネット」が77%で最も多く、このほか、「ダイレクトメール」(74%)、「カタログ」(63%)、「新聞」(57%)、「チラシ」(57%)などが上位を占めた。

消費者相談窓口の対応は「電話」「メール」「FAX」「手紙」が主流。相談担当者の所有資格は、「薬剤師」「管理栄養士」「サプリメントアドバイザー」の回答が多かった。




健康産業新聞第1605号(2016.10.5)より一部抜粋
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