2016年5月17日
【ストレスケア】 高まるセルフケア意識、機能性表示も追い風に

厚生労働省調査で国民の約7~8割が何らかのストレスを抱えていると報告され、300万人以上と言われる精神疾患が、がん・脳卒中・心臓病・糖尿病とともに5大疾患として重点対策に位置づけられてきた。こうしたことも背景に、労働安全衛生法の改正(平成27年12月施行)により、従業員数50人以上の事業所を持つ事業者は、従業員に年1回以上のストレスチェック実施が義務化された。薬物療法に頼らない人の増加も受け、ストレスケアサプリの需要は拡大。機能性表示食品制度では、ストレス緩和、睡眠の質向上などを表示する製品の届出が受理。このほか新規ストレス対応素材を有する原料メーカーではエビデンスを蓄積し、機能性表示への対応準備を進め、提案を活発化している。


■国民の約7割がストレスあり チェック義務化で改善へ

過度あるいは長時間におよぶストレスは、不安感、不眠、過食、食欲不振、肥満、脱毛、ホルモンバランスの乱れ、PMS(月経前症候群)など、心身に大きな影響を及ぼす。

昨年12月には、労働安全衛生法が改正され、従業員数50人以上の事業所を持つ事業者には、従業員のストレスチェックを年1 回行うことが義務化された。従業員のストレス度合を知ることで、職場での業務改善や医療機関の受診を勧めるなど、メンタルヘルスの不調を未然に防止するのが目的。内閣府の発表では、メンタル面等の理由による休職者を1名出した時の追加的コストは約422万円と試算されており、メンタルの不調に起因する労働判例をみても、企業の「安全配慮義務違反」の解釈は年々厳しくなってきているという。

最近では、ストレスと活性酸素、睡眠・美容・肥満・老化・アレルギーなどとの密接な関係が解明され、過度のストレスを受けることで体内の活性酸素量が増加、老化・がん・生活習慣病などの原因になることが広く知られるようになった。従業員も自らのストレス度合を客観的に知ることで、メンタル面でのセルフメディケーション意識がより高まることも期待される。

■薬物療法依存からサプリへ セルフケア意識高まる

欧米に比べ馴染みのなかったストレスケア・メンタルケアの重要性が叫ばれ、「ストレスコントロール」への関心も高まっている。機能性表示食品制度では、「ストレスの緩和」「睡眠の質向上」などを表示する抗ストレス素材を関与成分とした製品の届出が複数受理され、消費者の認知度も向上。かつては薬物療法が一般的だったが、「薬への依存」を避ける人も増え、天然素材を利用したサプリメントの需要が増加している。


不眠の改善や抗不安、抗うつ、PMSや更年期障害の緩和を訴求する原料を有すサプライヤーはエビデンスを蓄積し、提案を活発化。現在、届出受理待ちの製品が多数あるほか、受理実績のある素材は引き合いが相次ぐなど、新制度とストレスケアへのニーズ増加で、さらなる市場
拡大に期待がかかる。






健康産業新聞1595号(2016.5.4)より一部抜粋
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