2015年12月9日
【抗肥満・抗メタボ】 機能性表示食品、メタボカテゴリーで70品超

40歳以上で男性の2人に1人、女性で5人に1人がメタボリックシンドローム該当者および予備軍といわれ、メタボが要因となって発症する循環器系疾患の医療費はいまや6兆円近くまで膨れあがるなど、削減が急務となっている。その対策の1つとして期待される「機能性表示食品制度」が今年いよいよスタートし、販売後の状況は各社とも順調な滑り出しをみせている。11月25日時点で148品の機能性表示食品が消費者庁から受理され、特筆すべきは実にその半数となる74品が糖や脂肪、血圧、コレステロールをターゲットとした機能性表示になっている。従来のトクホでも抗メタボカテゴリーの商品は多く、新制度において難消化性デキストリンなどトクホ認定を受けた素材のスライドが目立つが、一方でトクホにはなかった素材での届出も。メーカーは今回の制度を契機に新たな需要創出を図っており、この流れは加速度的に進
むとみられる。また、現時点機能性表示には非対応なものの、その体感性や有用性を武器に提案を進める新素材も登場しており、メタボ対策市場は活況をみせている。


■膨らむ医療費の削減に

厚生労働省が発表した直近の概算医療費によると、医療費総額は40兆円超の規模となり、歯止めがきかない状況となっている。医科診療医療費を傷病分類別にみると、「循環器系の疾患」5 兆7,973億円(構成割合20.5%)が最も多く、血管疾患による医療費が極めて高いことがわかる。その血管疾患のカギを握るといわれているのがメタボリックシンドローム。狭心症や心筋梗塞、脳出血や脳梗塞などの血管疾患を起す危険性が高くなることがわかっている。また、別の調査では、メタボリックシンドローム該当者・予備軍は、それ以外の人と比較し、医療費が年間で8万~12万円の開きが出るという結果も出ており、まさにメタボは医療費高騰要因の発生源として認識が高まっている。

メタボの重症化防止、改善が最重要課題となるなか、今年スタートした機能性表示食品制度にも大きな期待がかかる。すでに多くの商品が販売されているトクホに加え、新たな機能性表示食品が市場に多く流通することで、食品によるメタボ対策の予防意識の機運もこれまで以上
に高まるとみられている。

■抗メタボカテゴリーで届出70品超え売上五も好調の推移

今年4 月、業界が待ちわびた機能性表示食品制度がスタート。11月25日現在で148品の機能性表示食品が受理されている。そのうち実に74品がいわゆるメタボ領域をターゲットとした商品。

なかでも、届け出第1 号となったライオンの『ナイスリムエッセンスラクトフェリン』(ラクトフェリン/内臓脂肪低減)をはじめ、大塚製薬の『大麦生活』(大麦β-グルカン/糖の吸収抑制、血中コレステロール低下)、森下仁丹の『ローズヒップ』(体脂肪低減)、雪印メグミルクの乳酸菌『恵megumi ガセリ菌SP株ヨーグルト』(ガセリ菌SP株/内臓脂肪低減)など、トクホでは未取得だった素材、あるいはトクホとは異なる訴求による受理も目立っている。抗メタボをカテゴリーとして受理した機能性表示食品74品中43品が該当し、約6 割が同制度によって機能表示を実現させた。さらに、販売後も良好な結果が出始めている。ライオンでは、機能性表示食品『ナイスリムエッセンスラクトフェリン』が、発売3ヵ月間の顧客獲得数が前年同期比2.4倍に増加した。売上は発売後3ヵ月間( 7 ~ 9 月)で、同年4~ 6 月に対し1.2倍になったという。他の通販メーカーでも販売後の売上は軒並み1.3倍前後で推移しており、制度の認知度はまだ低いものの消費者の一定の関心を集めているといえそうだ。




健康産業新聞1585号(2015.12.2)より一部抜粋
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