2015年8月6日
フィットネス市場4,320億円、過去最高に

フィットネス市場4,320億円、過去最高に
2014年の余暇市場規模が前年比0.6%増の72兆9230億円と前年並みで推移する中、
フィットネス市場は過去最高を更新。市場規模はピークだった2006年の4,270億円(同1,9%増)を抜き、
3年連続で成長したことが、日本生産性本部が先月13日に発表した「レジャー白書2015」で
明らかとなった。フィットネスクラブについては、ジム・スタジオ・プールなど維持費負担のかかる
統合業態から、「女性専用小規模サーキットジム」、「24時間営業セルフ型ジム」、
「完全個室のプライベートジム」、「ストレッチ専門店」、「ホットヨガ」、「スパ重視」
など機能特化・専門業態化が進んでいると指摘。「スポーツ部門」では、フィットネスクラブのほか
「テニスクラブ・スクール」と「スキー場」の2施設も前年を上回り、10~20代の頃にスキーやテニスを楽しんだ
中高年層の需要を取り込んでいる状況が明らかとなった。


余暇市場72兆9,230億円(0,6%増)
単機能型ジムが会員数拡大


余暇市場は、スポーツ用品やスポーツ施設などの「スポーツ部門」、
趣味・創作用品や学習レジャーサービスなどの「趣味・創作部門」、
ゲーム、ギャンブルなどの「娯楽部門」、
旅行や自動車などの「観光・行楽部門」
の4つに大別し、各種資料や独自調査に基づき市場規模を算出。今回、新たに4種目を調査対象に加えた。

「スポーツ部門」の市場規模は前年比0,7%増の3兆9,480億円で推移したが、
フィットネスクラブ市場は同1,9%増の4,320億円と3年連続で成長。ピークだった2006年を抜き、
過去最高を更新した。この日会見した桜美林大学教授の山口有次氏は、「女性専用小規模サーキットジム」、
「24時間営業セルフ型ジム」、「完全個室のプライベートジム」、「ストレッチ専門店」、「ホットヨガ」、
「スパ重視」など機能特化・専門業態化が進んでいると指摘。「従来のジム、スタジオ、プール併設型の
総合業態では多様な需要に対応できなくなっている」と分析する。

完全個室のプライベートジムを展開する健康コーポレーション子会社のRAIZAPでは、新規獲得会員数が
昨年9月に累計2万人を超え、今年3月には累計2万9千人、月間売上高12億円を突破。2、3月は2ヶ月連続で
月間売上高と利用人数が過去最高を更新した。同社では入会待ち解消のため、新規出店を前倒し、
来年3月までに前年度比倍増の80店舗まで拡充させる。

女性専用小規模サーキットジムを運営するカーブスは設立7年目の2012年に全国1,100店舗、42万人を達成。
昨年10月には1,500店舗を超え、会員数は65万人を突破した。会員の8割強は50代以上の女性だ。

ウェルネスフロンティアが全国展開する24時間営業のセルフ型ジム「JOYFIT」は昨年9月に100店舗を突破。
同年7月には全国各店舗での相互利用を可能にするサービスを開始した。
ストレッチ専門店の「Dr.ストレッチ」は昨年6月に60店舗を突破。現在、84店舗を運営する。
ベンチャーバンクでは、ホットヨガ「ほっとヨガLAVA」が150店舗を超え、昨年1年間で45店舗を
新たに解説した。

インスパグループのCALDOでは、関東を中心に29店舗を運営。ヨガ初心者向けからベテラン向けまで
豊富なプログラムを取り揃えるほか、加圧トレーニングやフィットネスジムも併設する。
スマートフォンを活用したダイエットサービスを提供するFiNCは、「FiNCダイエット家庭教師」を
活用した事業が好調だ。60日間スマホアプリを通して、専属のダイエット専門家からダイエットの
ノウハウを学ぶことで「体型をコントロールすることができる」サービスが人気だ。
前述の山口氏は、「近年、フィットネスや温浴施設などレジャー関連企業の海外進出も活発化している」と話す。


「ジョギング・マラソン」人口、2,140万人(2.9%増)に


このほか「スポーツ部門」市場では、「登山・キャンプ用品」(同3.2%増)、「スポーツ自転車」(同4.7%増)、
「トレ競技ウェア」(同3.9%増)などが成長したが、「スポーツ部門」市場の3割強のシェアを占める
ゴルフ部門の低迷が響き、全体では前年並みで推移した。「スポーツ施設・スクール」市場では、
「テニスクラブ・スクール」が610億円(同5.2%増)、「スキー場」が580億円(同1.8%増)と前年を上回った。
「趣味・創作部門」に分類される「健康(美容・ヨガ・ジャズダンスなど)」市場は、同1.7%増の1,200億円と
堅調だった。余暇市場全体では、「観光・行楽部門」が同5.0%増(10兆5,250億円)と好調。同4.5%で推移した
「国内旅行・行楽」市場では、「ウォーキング」、「ピクニック、ハイキング、野外散歩」など
「歩いて楽しむ」人が増えたという。

また「レジャー白書2015」では、15歳から79歳の男女3,325人を対象に、国民の余暇意識と余暇活動への
参加実態を調査した。余暇活動の参加人口の推移を見ると、「スポーツ部門」トップの
「ジョギング、マラソン」が同2.9%増の2,140万人となった。同部門3位の「トレーニング」は同10.1%増。
「その他部門」2位の「温浴施設(健康ランド、ケアハウス、スーパー銭湯など)」は同16.6%増の
3,570万人と伸長した。同部門5位の「エステティック、ホームエステ」も同22.4%増の710万人と大幅な
伸びを示すなど、国民の健康と美容に対する需要の広がりに対応した健康関連市場の成長が鮮明となっている。


健康産業新聞1577号(2015.8.5)より一部抜粋
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