2015年6月8日
注目度急上昇中! 話題のスーパーフードとは

昨今、“スーパーフード”を取り上げるメディアが増え、一般消費者への浸透が進んでいる。もともとは、海外セレブなどが美容や健康目的でチアシードやココナッツなど栄養価の高い食材を摂る食事法を実践し、SNSなどで情報発信したことでブームに火が付いた。中には、世界的な需要の高まりによって、原料が確保できず、欠品状態になる素材もあるほど。今年3月に開催された「健康博覧会2015」でも関連企業の出展が年々増加し、多数の来場が各ブースに訪れるなど、業界内でも無視できないキーワードになりつつある。“スーパーフード”ビジネスの最前線に迫ってみた。





■そもそも“スーパーフード”とは
そもそも“スーパーフード”とはなんだろうか?実はこれといった定義がないため、曖昧な認識を持っている人も多いのではないだろうか。歴史を紐解くと、1980年代に北米の食事療法を研究する医師や専門家らが「栄養価が高く、健康に有効な食品」、「特定の栄養・有効成分を突出して多く含む食品」を推奨し、文字通り“スーパーフード”と呼んでいたことが始まりだった。スーパーフードには植物由来のフィトケミカルが豊富で高い抗酸化能を持つ素材が多く、老化防止や美容、健康維持に効果的な食材であることから、最先端を行く米国では、2000年代初頭にローフードやリビングフードを実践する人たちが取り入れたことで一気に広まった。一般に広まるきっかけになったのが、米国の医師スティーブン・プラット氏の『スーパーフード処方箋 あなたの人生を変える14の食品』(2004年)や、ローフードのカリスマと言われるデイヴィッド・ウォルフ氏の『スーパーフード未来の食品と薬』(2009年)といった書籍で紹介されたことによる。特にウォルフ氏の著書はスーパーフードのバイブル的存在で、世界中で翻訳され、日本でも今年に入って翻訳本『スーパーフード』(発行:医道の日本社)が出版された。スーパーフード発祥の地米国では、これらの著書を含む関連書籍やレシピ本が数百冊発行され、ブームから定着、多角的なビジネスツールとして“スーパーフード”が確立されている。




■スーパーフードの定義
一方日本では、2009年頃に、カフェやジュースバーなどでスムージーや料理のトッピングとしてスーパーフードが使われ始めたようだ。その後、ジワジワ浸透し、本格的なブームが到来したのが2013年頃と言われている。そうした中、日本におけるスーパーフードブームの火付け役となったのが、一般社団法人日本スーパーフード協会だ。同協会の代表を務めるいとうゆき氏が『全米で大反響!スーパーフード便利帳』を2013年に出版し、スーパーフードについて日本人向けにわかりやすく解説。その中で、下記のように独自の定義を定め、スーパーフードの普及を推進している。

①栄養バランスに優れ、一般的な食品より栄養価が高い食品であること。あるいは、ある一部の栄養・健康成分が突出して多く含まれる食品であること。
②一般的な食品とサプリメントの中間に来るような存在で、料理の食材としての用途と健康食品としての用途を併せ持つ。また同協会では、今後の展開として、スーパーフードの概念を理解したうえで、ビジネスに結びつけることが重要だとする。「米国では、スーパーフードはオシャレや運動と同様、ライフスタイルの一部となり、食文化として確立されている。単に『健康的なモノ、体に良いモノ』、ではなく、生き方の一部として取り入れるものであることから、手に取ってもらいやすいパッケージやプロモーション戦略は不可欠になる」としている。




■日本伝統食材にも注目
スーパーフードの代表的な素材として思い浮かべるのは、チアシード、ココナッツ、キヌアなどだが、世界には栄養価の高い素材は多い。現在のスーパーフード商品は、スムージーや料理などに使う食材としてパウダー状に加工した100%原末が中心で、また、フリーズドライなどでそのまま食べられるホールフードが多いのも特徴。ユニキスでは、チアシード商材としては珍しい『粉末チアシード』を扱い、様々な商品開発に対応できることが特徴だ。宝島ジャパンは、モンゴル原産のシーバックソーン(チャチャルガン)を使った果実やオイルを供給。シーバックソーンは欧米女性の間でブームといい、最近では、日本でもテレビや女性誌での露出が増えているという。豊富な栄養成分から“奇跡の植物”といわれるモリンガの粉末やシードオイルを輸入しているのが、スタースーパーフーズ・インターナショナルジャパン。原料・OEMにも対応しており、多方面から引き合いが増えている。

現在のスーパーフード市場は、海外産の素材が主流であることは間違いないが、国内に目を向けると、味噌や醤油、納豆などの発酵食、梅干し、抹茶など日本伝統の食材も高い栄養価からスーパーフードと呼べる。日本食ブームもあり、海外では日本の伝統食材が注目を集めている背景もあり、“ジャパニーズ・スーパーフード”として、国内メーカーはビジネスチャンスを広げる絶好の機会といえるだろう。





健康産業新聞1573号(2015.6.3)より一部抜粋
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