2015年4月30日
ドラッグストア総売上高6兆679億円 大型店の増加顕著

日本チェーンドラッグストア協会(J A C D S )はこのほど2014年度の全国調査の結果をまとめ、全国のドラッグストアの総売上高は前回比1 %増の6 兆679億円(推定値)となり、過去最高を更新したことを明らかにした。同協会は「日本経済は人口減ながらプラス成長できたのは、ドラッグストアが日本の産業として信頼・期待されている証左。伸び率は鈍化しつつも成長を続けている」と総括した。


■健康商品部門が好調、介護食市場拡大へ


売上高を分野別でみると、「医薬品」が1 兆9,479億円(前回比1.1%増)。一部企業では調剤が伸びたものの、OTC販売で伸び悩みが見られたという。「化粧品」は1兆3,260億円(同0.1%減)で3 年連続の微減。「日用雑貨」が1 兆2,914億円(同1 %増)で3 年ぶりの増加となった。一方、健康食品などを含む「その他」が1 兆5,026億円(同1.7%増)と好調を維持し、「全体の売上げをけん引する主要カテゴリー」と評価した。同協会の宗像守事務総長は13日の会見で今後は介護食のマーケット拡大を目指す方針を明らかにし、
「農水省が見込む2 兆8 千億円の市場のうち、ドラッグストアで1 兆円は取りたい」と意気込みを語った。



■総店舗数は過去最高、企業数の減少と店舗大型化進む


総店舗数は前回比390店舗増の1 万7,953店舗で、大手を中心に積極的な出店が続いている。他方、1 店舗当たりの売上高は3 億3,799万円(同1.3%減)と、2 年連続で減少した。規模としては成長を続けているが、その経営実態は厳しさを増していると言えそうだ。
店舗の大型化と中小型店の減少も進んだ。調査を始めた2000年度には16.4%だった150坪以上の大型店が占める割合は55%(同3.7ポイント増)まで増加。かつての主流で3 割以上を占めた60~150坪未満は21.9%(同0.2ポイント減)、30~60坪未満は10.5%(同1.4ポイント減)、30坪未満は12.6%(同2 ポイント減)となった。また、企業数はM&Aなどにより前年比15社減の486社となり、調査開始以降初めて500社割り込み、ピークだった04年度の671社から約3 割減った。ネットでのOTC販売など、異業態を含めた企業間の競争は激しさを
増しており、同協会は今後も減少傾向が続くと予想している。


健康産業新聞1569号(2015.4.1)より一部抜粋
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