2015年1月16日
ヘルスチェック商材活況 水素・温熱関連も好調

2014年の健康機器などノンフーズ分野では、政府が成長戦略の柱として掲げる健康寿命延伸産業の振興策を受け、予防関連の代表的なアイテムとして、ヘルスチェック商材が活発だった。なかでもウエラブルデバイスを活用したヘルスチェックがトレンドとなり、健康機器メーカーやスポーツ用品メーカー、大手家電メーカーなどから、リストバンド型や腕時計型、メガネ型など様々なウエアラブルアイテムが相次いで発売された。推計240億円突破した水素商材では、家庭で簡単に水素水が生成できる装置の上市が活発だったほか、入浴関連商材が人気を博した。その他、温熱商材も“温活”ブームを背景に、これまでの冬場中心の販売から夏場も含めた年中商材へと市場を拡大している。ここではノンフーズ市場で注目分野の動向と、今後の市場展望をレポートする。

■参入相次ぐウエアラブル機器

リストバンド型や腕時計型など身に付けられる次世代のデジタル機器として昨今、開発が進んでいるウエアラブルデバイスだ。なかでもヘルスチェック分野への提案が一歩先んじている。ウエアラブルデバイスは、日常生活をしながら歩数や脈拍、消費カロリー、睡眠などのバイタルデータを測定・管理できるのが特長の機器。

オムロンヘルスケア、タニタなど健康測定器メーカーやナイキ、アディダスなどスポーツ用品メーカーをはじめ、大手家電メーカーやなど参入が相次いでいる。これら測定データをスマートフォンの健康アプリで管理できるサービス、運動・栄養指導などが受けられるサービス、個々に合ったサプリメントを提供するサービスなども続々と登場している。

またヘルスチェック分野では先月、家電大手のシャープが、座るだけで体重や血圧などの測定ができ、リラックス度なども表示する『健康コクピット』を発表し、話題を集めた。政府が提唱する健康長寿社会の実現に向けて、生活習慣病などの予防に有効なツールとして、ヘルスチェック機器類と測定データの活用は今後ますます活発化することが予想される。

■職場の健康管理分野に商機

最近は、従業員の健康維持・増進に投資する「健康経営」という言葉が聞かれるようになってきている。欧米の研究ではプレゼンティズム(=健康被害による業務効率の低下)のコストが、医療費など直接的なコストを大きく上回ると試算されており、国内でも昨今、大手企業を中心に、欧米に倣った「健康経営」に対する取り組みが始まっている。

また昨年6月には、従業員数50人以上の全ての事業場にストレスチェックの実施を義務付ける「ストレスチェック義務化法案」が国会で可決・成立し、今年12月に施行されることが決定。こちらは職場のメンタルヘルス対策が目的だが、今後の潮流として、従業員の健康管理への取り組みを強化する企業向けの業務用商材の需要拡大が見込まれる。

実際、マッサージチェア大手のファミリーは昨年11月の記者発表会で、今後の戦略として、健康経営を視野に入れた取り組みを行なう企業向けに、業務用マッサージチェアの導入を強化する方針を発表。3月の「健康博覧会2015」では、健康経営に活用できる業務用商材をみどころの1つとして、アピールしていく。

■水素商材、240億円市場に急成長

近年、健康産業界で台頭目覚ましい水素商材だが、本紙が11月に発表した2014年の水素商材の市場規模は、推計240億円となった。なかでも今期は、自宅で手軽に水素水をつくることができるコンパクトサイズの水素水生成器の発売が相次いだ。また風呂用の水素発生器や入浴料など、水素を飲用だけでなく体外からも取り入れることができる商材の人気も高まっている。さらにカニューラで水素ガスを直接吸引する水素吸入器の開発が進んでいる。水素ガス吸引はこれまで医療機関で行なわれてきたが、ここにきてエステサロンのメニューとして導入が進んでいるほか、水素バーなども登場。新たな健康・美容サービスとして注目が高まっている。

水素商材で今後の注目分野がコスメ。本紙が実施した化粧品受託メーカーへのアンケート調査では、2015年の人気素材予想で水素が6位にランクイン。水素コスメの開発需要が高まっていることを裏付ける結果となった。

■“温活”ブームで、温熱商材が伸長その他、メディアを通じて女性層を

中心に、体を温めるライフスタイル“温活”がブームとなったことで、これまでは冬場中心の季節商材だった温熱商材が年中商材へと市場を拡大。なかでも冷えに無防備な夏場に、腹巻きをする、靴下の重ね履きをする、ショウガを筆頭に高麗人参やヒハツなど、血行を促進して体を温める食品を摂取する――など、体を冷やさないようにする人が増えている。その結果、今期は夏場でも温熱マットや手足浴器、腹巻き、重ね履き靴下など、体を温める商材の売れ行きが好調だった。一方、温熱による認知症予防やロコモ対策への有用性も明らかとなりつつある。もともと高齢者は加齢に伴う生理機能や運動機能の衰えから、平均的に体温が低い傾向にあり、リハビリや運動前に体を温めることで痛みの軽減や運動効率を高める、怪我の予防などにも有効だ。また温熱により血流を促進し、自律神経バランスを整えるなど脳を活性化することが、認知症予防に繋がると考えられる。地方自治体と共同で温熱の高齢者のQOL改善に対するデータ取りを始めた企業も見られるなど、健康寿命延伸分野で今後、温熱の活躍の場が広がることが期待される。その他では、快眠サポート商材の人気が引き続き継続。ロコモ対策を訴求した機器類なども市場形成が始まっている。

健康産業新聞1559号(2015.01.07)より一部抜粋
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