2014年11月19日
【スポーツニュートリション】「健康寿命延伸」で高齢者もターゲット

2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定から1年。マラソンや
ジョギング愛好家やフィットネスクラブの会員数は増加傾向が続き、国民の健康意識は
一層の広がりを見せている。それに伴い、「健康増進」「持久力強化」「美容・ダイエット」
といった年代・目的別に、一般ユーザーにもスポーツニュートリションの需要が高まっている。
各メーカーは商品開発に力を注ぐだけでなく、大会でのサンプリングや、自社ウェブサイトでの
情報提供などで市場開拓を進めている。
国も「健康寿命の延伸」を目指すべく啓発を進めており、市場の盛り上がりが期待される。
一方、消費税増税の影響で消費に急ブレーキがかかっており、来年度に機能性表示制度が
解禁される業界は転換期を迎えつつある。


高まる消費者の意識
「おいしさ」もキーワード


「消費者のスポーツニュートリションへの意識が高まっている」。メーカー各社の担当者は口をそろえる。
近年、スポーツニュートリションに対するユーザーの受け止め方は、「アスリートの筋力増強のためのもの」
から、「健康増進やダイエット・美容に役立つもの」へ変わりつつあると指摘されてきた。
56年ぶりとなる東京オリンピック開催決定から1 年。女性誌でも筋力トレーニング特集が企画されるなど、
スポーツニュートリションは一般消費者にとってますます身近になってきたようだ。

売上好調なのはプロテイン系。プロテインでは明治の『ザバス』や森永製菓の『ウイダー』、
アミノ酸では味の素の『アミノバイタル』などが業界のけん引役だ。

消費者に知識を深めてもらうため、専用サイトを運営するメーカーは多い。森永製菓の「プロテインバイブル」は
「オススメのプロテイン」や「アスリートコラム」などコンテンツを拡充させており、担当者は「検索サイトで
『プロテイン』と打つと1ページ目に表示されるようになってきた」と胸を張る。


フィットネスクラブが隆盛
目的別のPBサプリメントも開発


スポーツ市場は、一時期の伸び悩みを乗り越え、回復基調が続いている。(公財)日本生産性本部が8月に
公表した「レジャー白書2014」によると、昨年のスポーツ部門の市場規模は前年比0.1%増の3 兆9,180億円で、
2 年連続の増加となった。その市場を下支えするのが、健康を維持しようとするスポーツ愛好家たちだ。

中でもフィットネスクラブ市場は前年比2.9%増の4,240億円に伸びた。大手企業の多くが増収増益で、
会員数は特に50歳以上の会員が伸びて史上最高を記録し、利用回数も増えている。各社はそれに呼応して
クラブの新設を進めている。また、「24時間営業」(セントラルスポーツなど)や「ダイエット特化型ジム」
(ライザップなど)、「女性専用クラブ」(カーブス)といった、多様なライフスタイルに対応しつつ、
コンセプトを明確にした業態が伸びている。エビデンスに基づいたサプリメント摂取の助言を行ったり、
話題の水素水サーバーを置いたりして、客単価向上につなげている。施設内でNB商品だけでなくPB商品を売り出す
フィットネスクラブも出てきた。スポーツクラブNASは3 年ほど前から「アスリート」「ダイエット」など
目的別商品を開発し、主に会員やホテルなどグループ会社の施設利用者向けに販売している。
「クラブ会員との接点を持つことができ、売上と会員数とのシナジー効果が得られる」とし、ゆくゆくは
一般販売にも取り組みたいという。


国の政策も市場拡大を後押ししている。昨年スタートした健康増進計画「健康日本21」(第二次)に基づき、
ロコモティブシンドロームやサルコぺニア対策などで「健康寿命の延伸」を目指すべく、啓発を進めている
ことから、健康意識の高いシニア世代向けへの提案が加速しそうだ。

メーカー各社からは「新制度によりユーザーに表示する責任が生じるわけだから、早くからエビデンスを整えたい。
国からチャンスをもらっている。信頼性をPRしていきたい」「消費税増税のタイミングや円安動向を踏まえ、
市場が伸びているうちに次の手を打ちたい」などといった声が聞かれた。


健康産業新聞1554号(2014.11.19)より一部抜粋
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