2014年4月15日
注目のダイエット食品特集 酵素商材、人気続く 今年はスムージーも注目株に

その年ごとにトレンドの変遷がみられるダイエット食品。昨年、ダイエット食品市場の起爆剤となった酵素関連商材は飲料のほか、サプリメント、ゼリーなど種類も増え、今年も市場で存在感を示している。カット系食品は、“我慢しないダイエット”として相変わらずの人気に。大手から中堅企業まで多数の製品が流通、特に薬系ルートでは激戦模様となっている。新たな動きでは、スムージータイプのダイエット食品が台頭。各社より製品ラッシュが続いており、今後の動向が注目される。昨年12月、本誌が実施した健食受託製造調査の受注件数が伸びているカテゴリーで、「ダイエット」は前回調査から得票数を大きく伸ばし2位にラインクインした。消費者ニーズは分散しているが、ダイエットに対する関心は変わらず高いことがうかがえる。




■“スムージー商材”、ヒットの兆し
昨年、ダイエット食品市場に新たな風を吹き込んだ酵素関連商材。「栄養価の高い酵素飲料で“プチ断食”」「酵素を取り入れ、代謝を促すことでダイエットが期待できる」など、酵素を利用したダイエットがTVや女性誌を通じて発信され、20~40代女性層を中心に一気に火がついた。
通販、店販ともに人気を博しており、各社より新製品の投入が続く。飲料のみならず、サプリメント、ゼリーなど種類も増えドラッグストアでは、ダイエット食品コーナーに1 つのカテゴリーとして酵素関連商材を設置するところも目立つ。さらに今年は、酵素ブームの流れを踏まえ、スムージータイプの商材が増えている。「スリムアップスリム」シリーズを展開するアサヒフードアンドヘルスケアは、昨年シリーズ全体の売上げに貢献した『ベジフルチャージスムージー』に続く第2 弾として『ベジフルレッドスムージー』を上市した。36種の野菜とフルーツを配合し、水に混ぜるだけで簡単にスムージーができるパウダータイプのスムージーサプリメント。「ダイエットをしながら、美容にも気を遣いたい女性」をターゲットに拡販していく。明治は11種のビタミンと3 種のミネラルに、腹持ち感を高めた機能性成分を加えた『グリーンスムージー』を投入。薬系ルート中心に展開するメタボリックも先月末から新製品『エンナチュラルグリーンスムージー』の販売に乗り出した。各社、「手軽に楽しく実践できる」「野菜・フルーツ由来といった安心感、自然派志向」「低カロリー」「腸内環境サポート」「満腹感の持続」といった点などをアピールポイントに新たな顧客獲得を狙う。




■カット系食品、激戦カテゴリーに
摂取した糖質や炭水化物、油分などに働きかける成分を配合した、いわゆるカット系ダイエット食品は、代表格の『カロリミット』(ファンケル)を追う形で大手から中堅企業まで特色ある製品が数多く流通。特にドラッグストアでは、熾烈なシェア争いが繰り広げられている。飽和状態とも言われるが、ニーズは高く、「食事制限しない」「我慢しないダイエット」「ストレスフリー」などが利用者に支持されているほか、「あまり運動したくない」という横着な人達の受け皿にもなっている。流通する製品は、アルミパウチタイプが主流で、1,000~2,500円の価格帯が多い。燃焼系ダイエット食品では、コレウスフォレスコリを主成分とした『フォースコリー』(ディーエイチシー)が市場を牽引。このカテゴリーは、運動への意識が男女問わず各世代に広がるなか、市場は上昇機運にある。素材では、定番のL-カルニチン、コレウスフォレスコリ、トウガラシ抽出物などをはじめ、アロニア、フルーツ混合抽出物、コーヒー豆抽出物などがある。新素材ではブラックジンジャーが登場。原料サプライヤーによる提案が進んでおり、今後、同素材を配合した製品上市も増えそうだ。満腹感を高め(空腹感を抑える)、カロリー摂取量を減らすことが期待できる「満腹サポート系」素材は、ジャガイモ抽出物、サフラン抽出物、酵母ペプチド、フーディア、アフリカマンゴノキなどがある。各カテゴリーのダイエット食品と組み合せしやすいことから、副剤としての利用も進む。最近はスムージータイプの製品にも利用されている。




■痩身願望は不変、キーワードは“健康美”
ダイエット食品全体の傾向としては、単に痩せるだけでなく「キレイ」「スリムに」「健康的に」というコンセプトが不可欠に。ある販売メーカー担当者は「昔に比べ大幅な体重減を望んでいる人は少ない。ダイエットに関する情報・知識が増え、生活や体質にあった製品を選択している」と話す。別の製品企画担当者は「自身のベスト体重をどう維持するかという考えでダイエットする人が増えている」と消費者ニーズの変化をみる。また、中高年女性のロコモ予防の重要性が指摘されるなか、「今後、“除脂肪体重作用”“筋力維持・低下抑制”を意識した製品開発も増えるのでは」といった声も聞かれた。





健康産業新聞1521号(2014.3.12)より一部抜粋

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