2013年11月6日
アクティブシニアサポート ~骨・筋肉対応食品~

◆◆「脱要介護」と「健康寿命の延伸」が製品開発テーマに


総務省の人口動態調査によると、65歳以上の日本人の3,083万人で全人口に占める割合は24.0%となり、初めて3,000万人を超えた。わが国は、先進国の中でも類を見ない超高齢社会に突入した一方、65歳以上のシニア層では健康意識の高まりが顕著だ。6月に閣議決定した「日本再興戦略」でも掲げられた健康寿命の延伸が、国策の一端を担う。骨粗しょう症、ロコモなど健康寿命を奪う疾患を防ぐには、十分な食事と適度な運度、そしてサプリメントで不足した栄養素を補給するという認識が広まり始めた。「アクティブシニアサポート」というキーワードも浸透しつつあり、エビデンスを重視したアクティブシニアサポート食品の開発が求められている。


◆超高齢化突入で、ロコモ、サルコペニア対策が喫緊の課題に


わが国の人口問題でもっとも先行きが懸念されているのが、65歳以上が総人口に占める割合を示す「高齢化率」。2060年には4 割に迫る勢いで増加している。団塊世代(1947年~49年生まれ)が75歳になる25年には、75歳以上の人口が65~74歳の人口より約1,000万人も多くなるという予測が立っている。要介護者数の減少に向けた取り組みが不可欠になるが、10年時点の平均寿命と健康寿命の差は、男性が9.13年、女性が12.68年で、骨折などをきっかけに健康でなくなった状態が10年前後も続いていることが浮き彫りになった。

骨粗しょう症の患者数は1,280万人と推定。ひざの痛みを抱える人は1,800万人、腰痛をもつ人は2,770万人と見込まれ、年間111万人が要介護に移行するものと予測される。運動器疾患が要介護移行率に関係するという結果は、今夏に発表された厚生労働科学研究で明らかになった。また加齢による筋肉の働きについても、別の分担研究で1,774人(平均年齢72.1歳)を対象にしたサルコペニア(加齢性筋肉減弱現象)の実態調査で、80歳以上の筋力は若年層の半分程度まで低下することなどを確認。こうしたサルコペニア対策には「『運動+アミノ酸の摂取』が有効であるが、運度を継続しないと改善効果がほぼ消失してしまう」という報告もあり、運動習慣の定着の重要性が一層求められている。

日本整形外科学会の岩本幸英理事長は「運動器の役割は超高齢化社会においてますます重要になる」としたうえで、「国の施策もメタボの次はロコモ対策を掲げている。ロコモ対策が国民の健康寿命の延伸に結びつく」と取り組みの重要性について持論を述べている。


◆シニアの2人に1人がサプリを摂取


近年、シニア層の健康意識の高まりは顕著で、自身の健康づくりへの支出も増える傾向にある。経済産業省の調査によると、11年には60歳以上の高齢者世帯の年間最終支出額は100兆円を超えたと試算されており、シニア市場が日本経済に与える影響は多大だ。

サントリーウエルネスが8 月に発表したシニア層の健康と生活意識に関する調査では、シニア層の2 人に1 人以上がサプリメント・健康食品を摂取していると回答し、3 人に1 人以上がほぼ毎日利用している実態が明らかになった。潜在市場の大きさから考えても、健康産業界にとってはビジネスチャンスの機運を迎えているが、健康情報に精通するシニア層に対して訴えかけるには信頼性の高いエビデンスが不可欠となるだろう。

骨と筋肉をサポートする栄養成分としては、骨の形成に必要なカルシウム、マグネシウム、コラーゲンに加え、カルシウムの腸吸収に不可欠なビタミンD、骨からのカルシウム溶出を抑制するビタミンKなどがあげられる。筋力の維持については、必須アミノ酸の1 つであるロイシンのサルコペニア予防に関する研究が進んでいる。また、健康食品としてなじみ深いプロテインも手軽なタンパク質補給はもちろん、日々の健康づくりの面から根強い人気を誇る。


健康産業新聞1502号(2013.10.9)より一部抜粋

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