2019年7月25日
特集【EBS】 治療から予防へのシフトで、市場拡大へ

 2014年に厚生労働省から医療機関におけるサプリメント等の食品の販売を事実上解禁する事務連絡がされて5年目を迎え、「患者のQOL向上」を目的に、医療機関におけるサプリメント活用のケースは年々増加している。

 現在では、内科や外科、皮膚科、眼科、歯科、美容整形など様々な分野に広がりを見せており、日本抗加齢医学会や日本オーソモレキュラー医学会、日本補完代替医療学会、日本未病システム学会―― などに所属して、西洋医療だけでは不十分な面を補完代替医療や統合医療を導入することで、治癒率やQOLの向上に努める医療機関も増加している。

 背景には、超高齢社会に伴う医療費や介護費の高騰が問題視される中、医療分野においても
従来の治療から予防へのシフトが求められている点が大きい。これら予防・未病領域のケアと
なると、治療行為というよりも栄養や運動、睡眠を通じてQOLを向上させ、治癒力を高めることが求められることから、補完代替療法に注目が集まっている。

 また、がんや糖尿病など生活習慣病領域の治療においても、西洋医療による対症療法だけでは不十分な面も少なくなく、栄養療法や運動療法、温熱療法など様々な組み合わせ治療が見られる。

 医療機関で利用されている主なサプリメント素材には、ビタミン・ミネラル、AHCC、アガリクス、霊芝、冬虫夏草、フコイダン、有機ゲルマニウム、米ぬかアラビノキシラン、ローヤルゼリー、ルテイン、プロポリス、納豆菌培養物、フランス海岸松樹皮抽出物、フコイダン、亜鉛酵母――など様々ある。

 近年は機能性表示食品制度もあって、原料サプライヤー、販売メーカー双方ともに原料や最終製品に対するエビデンスデータの蓄積が必須のものとして捉えられるようになりつつあるこ
とから、医療機関にとっても治療サポートに有効なエビデンス豊富なサプリメントを選択しやすい環境ができている。

 TPCマーケティングリサーチの調査では、医家向けルートで活用されているサプリメントの訴求別品目では、「免疫賦活」が最も多く全体の約3割を占め、次いで「栄養補給」「目の健康維持」などが続く。また「腸内環境の健康維持」などを目的としたサプリメントの利用も進んでいるという。

 同社では2010年の調査開始以来、医家向けサプリメントの市場規模は7年連続で成長しており、2017年度は約175億円(前年度比6.1%増)、2018年度は190億円(同8.6%増)と推計。

 実際、今回の取材でも医家向けサプリメントを取扱うメーカーへの取材およびアンケート調査で、「サプリメントの導入に積極的な医療機関が増えてきている」「ここ4~5年間で事業が安定してきた」といったコメントが聞かれた。また最近では、医療機関(医師)が積極的にサプリメントの共同開発に参画するケースも増えつつあるようだ。つづく



詳しくは健康産業新聞第1672号(2019.7.17)で
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