2019年7月25日
捕鯨再開で、バレニンなど機能性成分の研究開発に期待

 1988年以来31年ぶりとなる商業捕鯨が令和元年に再開された。日本での捕鯨の歴史は古く、はじまりは12世紀にまでさかのぼる。1600年代には和歌山県太地町で組織的な捕鯨を行う「鯨組」が結成されたのをキッカケに、以降全国で捕鯨技術が普及。鯨は日本人の栄養源として定着し、独自の鯨食文化を築いてきた。

 今回、IWCを脱退し独自路線を歩み始めた日本だが、商業捕鯨再開で注目されるのが鯨食の普及について。日本は他国と比較し鯨食文化が根付いているとは言え、近代の食文化をみると鯨は縁遠い食材となってしまっている。世界的に捕鯨規制が強まる風潮もあいまって、イメージの回復や鯨肉の有用性をいかにアピールするかがキーとなる。

 鯨肉は、「高タンパク」「低脂肪」「低カロリー」と三拍子揃ったヘルシー食材で、健康志向が強まる近年の需要に充分応えられる可能性を持つ。機能性成分については、2006年に鯨肉にイミダゾールジペプチドの「バレニン」が豊富に含まれることが確認され、機能性研究では抗疲労作用やアレルギー症状の改善作用、認知症改善作用なども認められている。

 また、鯨から取れる油脂にはEPAやDHAが豊富に含まれており、医薬品や健康食品原料としての利用も期待できるほか、心臓由来の成分はワクチン培養の培地として使用されているケースもあり、“鯨は捨てる所がない”を体現している。

 こうした鯨の高度利用の取り組みは、商業捕鯨再開によってさらに促進されると予想される。これまで調査捕鯨を行ってきた共同船舶では「鯨の利用価値を高める点でも、機能性成分の開発に注力していきたい」としており、周辺事業の活性化も含めて今後の動向に注目が集まる。




詳しくは健康産業新聞第1672号(2019.7.17)で
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