2019年6月25日
平成のOTC市場、全体的に縮小傾向に

 ㈱インテージヘルスケア(東京都千代田区)は先ごろ、平成時代のOTC販売動向に関する調査データをまとめた。販売ルート等の規制緩和で拡大し、平成13年度にピークを迎えた後、健康食品やトクホ、機能性表示食品などの市場拡大などの影響で縮小傾向が続いており、令和はスイッチOTCや予防が加速する可能性について分析している。

 平成30年度のOTC市場は1兆1,471億円で、平成8年の1兆2,879億円と比較して1,408億円減、10.9%縮小。最も拡大したのは、平成13年度の1 兆3,338億円。平成11年度の薬事法改正により、ドリンク剤が薬局以外のコンビニなどで販売可能となった影響による。逆に最も縮小したのは平成26年度の1兆538億円。同年4月の消費税増税による買い控えが主な要因。

 平成27年度以降は「爆買い」で注目された訪日外国人観光客によるインバウンド購買の影響で持ち直すものの、平成13年度をピークに長期的には減少傾向にある。

 カテゴリー別でみると、販売金額がトップだったドリンク剤は、平成11~13年度はコンビニなどへの販売ルートの拡大により好調に売り上げを伸ばしたが、その後減少傾向が続いている。容量が100mL未満のミニドリンク剤も同様に減少傾向に。要因については、「メインユーザーである団塊世代の定年退職による需要縮小」「新規ユーザーとして期待されていた若年層のエナジードリンク購買機会の増加」「働き方改革などによる“頑張る機会”の減少」などを挙げている。

 市場規模が増加したカテゴリーでは、漢方薬、目薬、鼻炎治療剤など。分かりやすいネーミングにPCやスマホの利用頻度の高まり、スイッチOTCの販売増などが要因としている。



詳しくは健康産業新聞第1670号(2019.6.19)で
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