2019年5月24日
ビタミンの疾患リスク予防、日本の認識「低い」

 国際栄養食品協会(AIFN)は5月10日、都内で総会記念セミナーを開催した。神戸学院大学教授の田中清氏は、「ビタミンの有用性と日本人の摂取の現状」をテーマに、ビタミンと疾患リスクの関係性を解説。日本で推奨されているビタミン必要量は欧米圏と比較すると少なく、また日本では、ビタミン摂取によって骨折などの疾患リスクを予防するといった社会認識が低いことを指摘した。また栄養療法として期待されるビタミンの臨床研究は日本では乏しく、喫緊の課題であると述べた。

 広島大学特任准教授の東川史子氏は、「食品機能性表の臨床評価」と題して講演、大学機関による食品臨床研究の実施例を解説。広島大学で実施される食品臨床試験は、民間で行われる試験よりも3分の1程度の費用に抑えることが可能であることを紹介した。

 経済産業省商務情報政策局商務・サービスグループ参事官の青木幹夫氏は、「超高齢社会における健康政策」との演題で、2020年実施予定の栄養サミットを意識した施策を解説。最新テクノロジーやわかりやすい健康食品のパッケージ化によって、不健康な食習慣の低減を目指す海外企業を例に、日本企業が「食と健康の社会実装」を目指したビジネス構築ができるよう支援していきたいと述べた。



詳しくは健康産業速報第2329号(2019.5.14)で
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