2019年4月24日
特集【水素】 今期の増収見通し、6割超

 メディアによる執拗なネガティブキャンペーンの影響で、2018年の水素商材の市場規模は、前年比2割ダウンの約183億万円、ピークだった2016年の約316億円から2年間で4割以上の市場縮小と、厳しい環境下に置かれている。

 主要メーカーへの訪問取材および、取扱各社へのアンケート調査を実施し、30社から回答を得た。ネガティブキャンペーンのほとぼりもようやく冷めつつある中、販売状況に回復基調にあるかを聞いたところ、「回復傾向にある」との回答は50%。「回復基調にない」は20%、「どちらともいえない」は30%と、前回調査とほぼ同じ結果となった。

 水素商材には、容器入り水素水、水素水を生成する器具・装置、水素風呂装置、水素発生素材、水素発生素材を用いたサプリメントや化粧品、入浴料、水素ガス吸入器――など様々なアイテムがあるが、数年前より先行メーカーを中心に、カテゴリー別に2~4社がシェアを分け合う一方、周辺企業は撤退してくという傾向が見られる。

 近年登場した水素ガス吸入器は、現状突出した売上を持つ企業がない分、新規参入企業は多く、今年1月の「健康博覧会2019」でも水素ガス吸入器の出展が目立った。水素ガス吸入器は、最近TV番組で取り上げられる機会も増えており、業界での注目は高まっている。統合医療を実践するクリニックなどで、免疫療法のサポートツールとしての導入も進んでいる。

 ただ、この間の動向を見てきた中で、機器の安全性や品質は原則とし、価格と水素ガス流量のバランス(コストパフォーマンス)、自社製品でのエビデンス量、販売チャネルの選択、さらにはメディアへの露出(広告戦略)を通じて、この1~2年でシェア争いは決着すると思われる。

 厳しい環境下にある水素商材市場だが、淘汰が進み企業数が絞り込まれたことで、市場全体は健全化の方向にあると言える。今回調査では、2019年の売上高が「前年比を超える見通し」と回答した企業は63%と半数を超えている。「2016年のピーク時の売上高にはまだまだ届かない」との声も複数聞かれたが、底を打った感は見られる。

 国内市場は当面、堅実な販売活動が求められる一方、人口の多い中国をはじめ海外市場での展開は、企業の成長にとって重要な検討課題となる。ここ数年、日本製の水素商材を求める海外企業のニーズは高まっており、今回の調査でも、直接海外企業との取引実績のある企業や取引先を通じて海外輸出実績のあると回答した企業は87%と、前回調査よりも9ポイント上昇した。輸出実績の多い国を聞いた調査では、前回調査同様、中国が最も多く、台湾、韓国、米国、タイ、フィリピンが続いた。つづく




詳しくは健康産業新聞第1666号(2019.4.17)で
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