2019年4月10日
特集【化粧品開発最前線】 化粧品市場7年連続成長

 経済産業省・生産動態統計によると、2018年1~12月の化粧品販売金額は、過去最高の1兆7,255億円(前年比5.7%増)となり、2012年以降7年連続で成長している。化粧品市場が好調な背景には、中国をはじめアジア圏からの訪日外国人によるインバウンド需要や越境ECの増加などがある。

 ドラッグストアをみても、化粧品を含むビューティーケアの2018年度売上高は1兆5,117億円(前年比5.6%増)と伸長(日本チェーンドラッグストア協会「2018年度版業界推計」)。百貨店でも、2018年の化粧品売上高は5,604億円(同9.3%増)。2月単月でも春節商戦を中心にインバウンドも活況を取り戻した影響で、対前年同月比9.8%増(日本百貨店協会「平成31年2月全国百貨店売上高概況」)と好調に推移した。

 化粧品は、製品の安全性や有用性、消費者への訴求方法、店販と通販、訪販における商品特性などが健康食品の事業展開と類似することから、近年、健康食品のメーカー・販社が化粧品販売に新規参入するケースが増えている。

 今年は、業界団体主催では国内最大の化粧品産業技術展「CITE Japan 2019」が5月15日よりパシフィコ横浜で開催される。保湿・UVケア・美白・抗シワなど様々な化粧品原料に加え、受託製造、容器・包装、サービスなど化粧品を取り巻く主要化粧品メーカーの研究・技術者が最新動向を披露する。技術発表会も、一般的な学会で報告されることのない“メーカー”直の発表を含め約170本を予定。化粧品市場への進出を視野に入れる健食企業にとって、CITE Japanは、化粧品業界の最新トレンドをいち早くキャッチできるチャンスがある。つづく



詳しくは健康産業新聞第1665号(2019.4.3)で
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