2019年2月22日
特集【注目のアイケア素材】 新素材で機能性表示取得の動きも

 最新の総務省統計によると、モバイル端末(スマートフォン、ガラケー)の普及率は8割を超えており、ここ数年増加が続いている。7割強が保有するパソコンと合わせて、国民の大半が日常的にVDTの画面を目にしており、アイケア製品に対する需要は高まっている。TPCマーケティングリサーチの調査では、健食通販チャネルにおけるアイケア市場規模は2017年度347億円(前年比3.4%増)となっている。

 パソコンやスマートフォンの画面から照射されるブルーライトは紫外線に次いでエネルギーが強い(380~500nm)という。厚生労働省のガイドラインでは、VDTを使って作業する上で「1時間毎に10分~15分程度の休憩を取ること」が推奨されているが、「実際には工場作業の安全基準の厳格さに比べて、デスクワーカーの安全基準はいまだ確立されておらず、軽視されている」(健康経営コンサル)との声も。

 アイケアサプリの購買層は50~60代以上の高齢者が中心だが、最近では若年層にも裾野が広がっている。「スマホ老眼」の深刻化が要因。年代別のインターネット利用率を見ても、若年層の普及率は、軒並み9割以上に達している。若年層をターゲットとするマーケティングも進んでおり、ファンケルは昨年10月より、主力の『えんきん』の機能性表示を変更。従来の「手元のピント調整力」に加えて、「ぼやけの緩和」「光の刺激から目を守る」を追加し、『スマホえんきん』などシリーズ品と合わせて、若年層や未対処層に向けての新たなアプローチを進めている。

 機能性表示食品については、全体の約8%にあたる121品がアイケア用途で受理されている。主な届出事業者は、ファンケル、森下仁丹、ファイン、小林製薬、わかさ製薬、エバーライフ、えがお、ダイドードリンコ、富士フィルム、ファーマフーズ、シンギーなど。昨年の受理数は9品目と、伸び率はやや鈍化したものの「安定した売上の見込める分野」と位置付け、堅調に推移するメーカーが目立つ。

 成分の配合面では、単一成分での届出は少なく「ルテイン+ゼアキサンチン」「ルテイン+ビルベリー由来アントシアニン」など、いくつかの成分を組み合わせて届ける例が多い。またイチョウ葉成分と組み合わせ「アイケア+脳機能改善」を訴求する『アイノウ』(エバーライフ)や、GABAと組み合わせ「アイケア+抗疲労」を訴求する『ピントプラス』(ファーマフーズ)などダブルクレームでの申請も見受けられる。理研ビタミンは『クロビット』を「アイケア+睡眠」のダブル表示での届出を進めている。

 新たな素材での機能性研究も進んでいる。なかでも注目されるのが「カシス由来アントシアニン」だ。カシスには、ビルベリーに含まれていない特長的なアントシアニン「デルフィニジン-3-ルチノシド」「シアニジン-3-ルチノシド」が含まれており、昨年から森下仁丹が機能性表示食品の届出や対応素材としての供給の検討を進めている。またドライアイ改善効果が期待される「マキベリーエキス」は昨年末、オリザ油化が健常者を対象とした臨床試験を論文化。機能性表示食品対応に向けた、SR書類の作成など、準備を進めている。つづく



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