2019年2月13日
特集【アドバイザリースタッフ】 学生・スポーツ関係など、受講者のすそ野広がる

 アドバイザリースタッフ制度は、2001年の保健機能食品制度の運用開始にあわせ、厚生労働省が翌年に「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方」を通知したのが発端。アドバイザリースタッフを養成し、食品のもつ成分の機能や活用方法に関する適切な情報を消費者に提供する役目を担わせた。国の通知と前後して各団体がアドバイザリースタッフの養成・認定を開始している。

 現在、サプリメントの適正使用を助言する専門家として、民間の各認定団体が様々な特徴を活かしたカリキュラムを実施。日本臨床栄養協会の「NR・サプリメントアドバイザー」、日本ニュートリション協会の「サプリメントアドバイザー」、新生活普及協会の「サプリメント管理士・同マスター」など、各認定団体がそれぞれ資格者を養成している。

 各認定団体の資格取得者は、薬剤師、管理栄養士、臨床検査技師の医療資格者のほか、近年ではフィットネスインストラクター、エステティシャン、学生など、受講者のすそ野が拡がっている。特筆すべき点は、「かかりつけ薬剤師」制度や「機能性表示食品」制度の開始が契機となって、アドバイザリースタッフの存在が改めて注目されていることだ。

 薬の管理・服用をはじめ健康に関する相談ができる「かかりつけ薬剤師」制度は2016年にスタート。地域に密着する“かかりつけ薬局”では、調剤機能に加え、OTC医薬品やサプリメント、健康食品など様々な商品を取扱い、店頭でのカウンセリング販売を行っている。

 こうした背景から、「多くの知識を身につけて、活躍の場を広げたい」という薬剤師の受講者が増えている。つづく



詳しくは健康産業新聞第1661号(2019.2.6)で
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