2019年1月21日
特集【注目の“健脳”素材】 「機能性表示食品」が市場後押し

 「中高年の加齢に伴い低下する、認知機能の一部である記憶力を維持する」旨の表示を実現した機能性表示食品は1月10日現在143品目で、前年同時期から46品目も増加した。素材別では、「イチョウ葉由来フラボノイド配糖体、イチョウ葉由来テルペンラクトン」の組み合わせが最も多く71品目、次いで「DHA・EPA」の組み合わせが38品目となっている。このほか、実力派ブレインフードの「大豆由来ホスファチジルセリン(PS)」が5品目、健脳素材のニュースターとして、ここ数年注目の「鶏由来プラズマローゲン」が4 品目と続く。さらに「クルクミン」や「バコパサポニン」「オーラプテン」――など、新たに受理された素材も少なくない。

 2015年4 月にスタートした機能性表示食品制度を機に、健脳素材・最終製品の市場は盛り上がりを見せる。特に最終製品ではこれまで、主に医家向けルートや訪販・宣講販、MLM、医療・健康機器の体験販売会場――など、対面による説明販売を中心とした流通が主だった。同ルートでも健脳サプリメントの売れ行きは順調に推移してきたが、より人の目に触れる通販ルート、店販ルートなどでは薬機法など法律の関係上、十分な広告ができず、ニーズは高くてもユーザーの手元に製品が届けられないという課題もあった。

 機能性表示食品制度のスタートはその課題をクリア、最終製品のパッケージや広告に一定の表示が可能になったことから、健脳サプリメントは通販ルート、ドラッグストアなどの店販ルートにまで販路が拡大。既に売れ行きが伸長している製品も見られる。

 原料サプライヤー各社による機能性表示食品を視野に入れた取り組みも活発化。富士経済の調査では、脳機能関連素材の市場規模は、増加するシニアニーズに対応して、2017年が247億円見込み、2022年には303億円に成長すると予測している。

 厚生労働省の調査によると、2012年時点で65歳以上の高齢者の内、認知症患者は推計15%に当たる約462万人と言われ、認知症になる可能性があるとされる軽度認知障害(MCI)も約400万人と推計されている。厚労省では、いわゆる「団塊の世代」の全てが75歳以上の後期高齢者になる2025年には、認知症患者は700万人を超えるとの推計値を発表している。これは65歳以上の5人に1人が認知症に罹患する計算で、認知症患者は約10年間で1.5倍の増加となる見通しだ。また認知症の内、アルツハイマー病の患者数についても1999年の約3万人から2014年には約53万人へと大きく増加しているとのデータも見られる。

 さらにストレスに伴う鬱病患者は700万人を超えるとされ、不眠に悩む人も国民全体の2割といわれている。認知機能の改善や記憶力維持をはじめ、抗うつ、睡眠など、健脳素材の活躍の場は、今後ますます広がることが予想される。つづく



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