2019年1月16日
【ヒアルロン酸Na】 美容用途で伸長、海外展開にも期待感

 肌の保湿、水分保持をテーマにした機能性表示食品の総数は129品、そのうちヒアルロン酸Naを関与成分としたものは67品と半数以上を占めるなど、人気の高さを誇る(2018年12月20日時点)。一方で、“ひざ関節の違和感を和らげる”の表示での受理は2品。国内では肌へのアプローチのイメージが強いヒアルロン酸Naだが、今後は関節ケアをテーマにした商品の増加も見込まれる。

 原料サプライヤー各社への聞き取りでは、最近のコラーゲンの異様な盛り上がりに牽引される形で、ヒアルロン酸の採用も増加傾向に。「機能性表示食品以外の問い合わせも多い」といった声や、「品質と価格のバランスが取れた原料を探しているメーカーからの注文が多い」「エステサロン向けのドリンクなどへの採用が増えている」といった声が聞かれ、各社とも好調のようだ。

 海外市場を睨んだ動きも活発化している。サプライヤーの中には、米国での展開を積極的に進めている企業、一昨年より発酵品の流通が可能になった台湾への輸出を積極的に行っていく企業が見られる。化粧品用途では東南アジアを中心に中国でのニーズが高まっている。

 海外輸出について、日本貿易振興機構農林水産・食品輸出相談窓口アドバイザーの森永操氏は、昨年開催されたヒアルロン酸機能性研究会で「東アジアやASEAN諸国では、近年著しい経済発展を背景に健康への意識も高まっている。日本から機能性食品・素材の海外展開の機会到来といえる」と期待感を口にする一方で、国によって制度・規制が異なっており、個別に対応しなければならない現状の課題についても言及。

 各国で流通しているヒアルロン酸の場合、「米国ではダイエタリーサプリメント成分として500にのぼる製品が流通しており、皮膚弾力が増すのを助け、関節や肌の健康を維持すると表示が可能。一方でEUではNevel foodとして収載され、新規成分扱い。台湾では食品成分扱いで、韓国では告示型健康食品の機能性成分として認可され、肌の保湿に役立つ旨の表示が行われている」と説明。中国など食品として流通していない国に関しては、「対象製品が現地へ輸出可能か否かの判断にはじまり、輸出後においても食品分類の基準が国によって不統一であり、成分や含有量、食品の形状、摂取方法、表示内容によって分類判断されるため、手続きが容易でない。国間での連携も必要」と輸出拡大に向けた課題を指摘する。

 いずれにしても国内メーカーにとっては、海外への輸出展開は成長エンジンのひとつと捉えており、今後も積極的な推進が期待できそうだ。つづく




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