2018年11月29日
特集【ペットサプリ】 獣医師ルートで堅調

 矢野経済研究所の調査では、2015年度のペット関連市場は末端金額ベースで1兆4,720億円(前年比1.5%増)と推計されている。少子高齢化、核家族化の影響から現代日本では、ペットをコンパニオンアニマル(伴侶動物)としてとらえる人が増えている。ペットのQOL向上を目的とした健康食品やサプリメントが増え、保険や葬儀など従来ヒトを対象にしてきた分野でのペット向けサービスも登場しペット関連市場は緩やかに拡大している。

 (一社)ペットフード協会の全国犬猫飼育実態調査では、2017年の犬の飼育頭数は約892万頭(前年比5%減)、猫の飼育頭数が約952万6,000頭(同2%増)となっている。飼育頭数が減少傾向にある一方で、ペット1頭あたりへの支出金額は上昇しており、犬1頭への1ヵ月の支出総額は1万818円(昨年度8,079円)、猫は7,475円(同5,403円)となった。

 また獣医療の発達、高付加価値ペットサプリの登場により、平均寿命も増加傾向にある。ペット飼育頭数は減少しているものの、高単価なサプリメントの伸長、ペット向け新サービスが登場し、市場全体では微増で推移している。

 ペットサプリの人気素材は、核酸、乳酸菌、納豆菌、酵素、緑イ貝エキス、サーモンオイル、冬虫夏草など。ペットの高齢化に伴い、骨関節や免疫のサポート、口腔ケアなどを訴求
する商品が上市されている。店舗スタッフやペット専門卸業者への取材では、飼い主自身が効果を実感した素材を基準に、ペットサプリを購買するケースが多く、ヒト向けで伸長した素材がペットサプリでも伸長する傾向があるという。

 ペットサプリメントの販売チャネルでは、獣医師ルートが昨年に引き続き堅調。エビデンス取得など参入には障壁があるものの、治療補助や疾患の再発防止にサプリを活用する例は多く、市場は拡大している。また国内のペット飼育頭数の減少から海外展開を目指す動きも。大型犬の割合が高く市場規模の大きい欧米や新規性のある東南アジアへのマーケティングを進めているメーカーも見受けられた。

 高齢化が進み、人と同様にエビデンスに基づく高付加価値なサプリがより求められているペット市場。今後のメーカーの素材研究、獣医師ルートでの販促の動きに注目が集まっている。(つづく)





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