2018年11月8日
AGEs分解作用は、次世代の抗糖化対策に(同志社大・八木氏)

 抗糖化対策の最新動向について、同志社大学 生命医科学部 糖化ストレス研究センター チェア・プロフェッサー教授の八木雅之氏に話を聞いた。

 2009年秋にアンチエイジングの新たなキーワードとして登場した抗糖化は、今や健康美容対策の常識になってきた。その原因のひとつにはインターネット、雑誌、TV番組において糖化の影響や対策法の話題が多く取り上げられるようになったことにある。2017年に実施された民間企業によるアンケート調査では、糖化という言葉を知っている、聞いたことがある人の合計が55%に達している。

 また近年相次いだ糖化ストレス評価機器の発売は認知度拡大に大きく貢献している。皮下グルコース連続モニターシステムは、日中のみならず夜間の血糖値トレンドの測定を可能にし、食事や運動を組み合わせた個人の血糖値管理を容易にした。非侵襲皮膚中AGEs測定機は前腕部を測定するポータブル型測定機、指先を測定するもの、ハンディー型センサーとスマートフォンアプリをBluetooth接続して測定するものなどの登場により、一般生活者の糖化ストレス評価や抗糖化製品の作用評価に広く活用されている。

 抗糖化素材では、マンゴスチン、黒ガリンガル、混合ハーブなどが販売を大きく伸ばしている。またクロモジエキスの抗糖化作用は、内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)次世代農林水産業創造技術の成果として報告されている。既にヨモギ抽出物のAGEs分解作用は化粧品に利用されてきたが、食品素材にも同様の可能性が示されている。フェネル、ハイビスカス、フェヌグリークの混合エキスはAGEs架橋分解作用と酸化タンパク質分解酵素(OPH)の活性増強作用を有し、ヒト臨床試験において血中ペントシジンの低下が報告された。体内のAGEs分解作用は今後さまざまな素材で検証され、次世代の抗糖化対策となる可能性がある。

 一方、糖化の認知拡大や糖化対策の評価には課題もある。血中AGEsの測定は研究機関でしかできず、測定値も施設によって異なる。今後は抗糖化素材や製品の開発のみならず、AGEs測定法の開発にも期待したい。




詳しくは健康産業新聞第1655号(2018.11.7)で
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