2018年8月7日
フィットネス4,600億円市場 広がる「専門業態化」

2017年の余暇市場規模が前年比0.2%増の69兆9,310億円と前年並みで推移する一方、フィットネスクラブ市場は、4,610億円(同比2.9%増)と過去最高を更新。(公財)日本生産性本部余暇創研が先月19日に発表した「レジャー白書2018」で明らかになった。フィットネスクラブは、運動や健康意識の高まりに加え、年々、消費者ニーズが多様化するなか、「女性専用小規模サーキットジム」「24時間営業セルフ型ジム」「ホットヨガ」「ストレッチ専門店」など、専門業態化・機能性特化が進んでいると指摘。同創研事務局では「既存店舗、新規店舗も増え、それに伴い会員数も伸びている」としている。一方で、フィットネスクラブの経営課題では人手不足が続いており、業界では、人材の確保が大きな課題となっている。「スポーツ部門」では、ランニング、アウトドア、ウェア、シューズなどが堅調で、用品市場は6年連続で増加した。


■多様化で好調維持 業界課題は“人材確保”

コナミスポーツクラブは60歳からの運動スクール「OyZ(オイズ)」を展開。90施設で導入しており、ロコモ対策向けプログラムなど行っている。自社アンケートで、8割が「身体的、精神的に変化があった」と回答するなど高評だという。カーブスは、会員数が伸びており、50代から70代女性が約8割を占める。1,900店舗を超え、6月には、神奈川県が健康寿命の延伸への取り組みとして推進する「未病センター」の認証店舗も県内に登場した。

このほか、同創研によると、フィットネスクラブでは、サービスの一環としてサプリを販売。定期購入サービスも行われているという。メガロスを展開する野村不動産ライフ&スポーツは、6月に同社初となるオリジナルのプロテインサプリメントを上市。「初回出荷量はすでに完売し2回目の生産に入っている」と話す。今後、サプリメントシリーズの拡充を進める。

一方で、フィットネスクラブ業界でも人手不足が大きな課題に。育児がしやすい勤務体制や、スタッフの再雇用制度など、各社、人材確保のための制度の充実を図っている。



詳しくは健康産業新聞第1649号(2018.8.1)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら

出展資料請求はこちら
ご存知でしたか?助成金を活用した展示会出展について
出展社専用ページへ
同時開催展
原料調達・OEM検討も同会場で行うことができます。
Food Design Expo
ページトップへ戻る