2018年7月30日
医家向けサプリ、“QOL向上”で活用進む

免疫調整、生活習慣病対策、抗加齢・美容対策などを中心に、医療機関ルートで広がるEBS(Evidence Based Supplement)。患者のQOLを高める補助的役割として利用されている。未病に対する意識も高まり、医師や薬剤師と相談しながら安心して購入できるサプリメントとして消費者の関心も高まっている。

また、地域包括ケアシステムの構築に向け、国は健康づくり支援を行う「健康サポート薬局」制度を推進。
中核を担う薬剤師の世界でもエビデンスがしっかりしたサプリメントに対する見方が変わりつつある。


■「患者の療養向上」にサプリ活用 免疫、アイケア分野で利用進む

国民医療費は40兆円を超え、65歳以上の人口が3割に迫るなか、医療機関ルートで展開するEBSは、自由診療を行うクリニックや、カウセンリングを重視する相談薬局などで利用が広がっている。2014年8 月、厚生労働省から医療機関におけるサプリメント等の食品の販売を明確化する事務連絡がされて以降、「患者の療養向上」を目的に、医療機関でサプリメントを活用するケースが増えた。個人開業医や自由診療によるセカンドオピニオン外来、サプリメント外来を開設する診療所のほか、眼科、皮膚科、美容外科、内科、歯科などの医療法人に導入されている。

民間調査によると医家向けサプリメントの市場規模は約175億円(TPCマーケティングリサーチ調べ)におよぶという。免疫分野が3 割近くを占めているほか、アイケア分野も眼科向けに利用が進んでいる。


「統合医療情報発信サイト(厚労省委託事業)」などの事業活動に携わる大阪大学大学院の大野智准教授は、「補完代替療法のひとつとしてサプリメントの利用は増えている」と話す。近年、補完代替療法に関するランダム化比較試験報告数は年間約1,600報におよび、サプリメントの報告数は、年々増えているという。同氏は、「今後、医療現場での応用を考えると、病者を対象とした臨床試験の結果をどのように活用していくかの議論が必要」と指摘。そのうえで「“病気が治る”ということを目的とするのではなく、“症状の管理”“治療による副作用軽減”などを目的とした臨床試験による検証が重要になる」と話す。



詳しくは健康産業新聞第1648号(2018.7.18)で
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