2018年7月20日
家電量販店でサプリが売れるワケ

家電量販店は健康食品、日用品などの品揃えを強化し、新業態店の展開を加速。店内では電化製品と健康食品が併売され、集客力を高めることに成功している。売れ続けている理由は何なのか。

全国に40店舗を展開する家電量販店のビックカメラでは、健食の売上昨対比120%を達成。同社・有楽町店では2011年度より健康食品・サプリメントを販売している。売場規模は、1 フロアの約半分を使用。サプリメントや化粧品の取扱いアイテムは約3,000品目にものぼる。

同店店長の澤田氏によれば、「客層は立地的にビジネスマンが多く、続いて海外からのお客さんが多い」と話す。売上が伸びているカテゴリーは、美容系サプリのコラーゲン。売れ筋アイテムは、ダイエット系、マルチビタミン系で、ファンケルの年代別サプリも需要があるという。家電量販店ならではの売れ方の特徴としては「客層は、40・50代の男性客が比較的多く、男性向けサプリの亜鉛やマカ、セサミンが売れている。DgSと違う傾向ではないか」と話す。


全国に41店舗で展開するラオックスでも、400~500アイテムのサプリメントを取扱う。インバウンド需要が大きく、「半年から1 年分をまとめて購入していく」という。

今後、こうした成功例をモデルケースにした新規参入や、家電量販店での新業態店の展開がますます加速していくとみられる。


詳しくは健康産業新聞第1648号(2018.7.18)で
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