2018年6月6日
食品大手18年3月期決算、増収9割に

■スポーツ分野好調、機能性表示食品も貢献

食品大手各社の2018年3月期決算がでそろった。売上高1,000億円を超え、健康食品・栄養関連事業を展開する食品大手19社の決算を集計。ほぼ前期並みの2社を除く9割が増収となった。原材料価格や物流費の高騰などが収益を圧迫したが、健康志向の高まりを背景に、高付加価値品の積極的な投入などが奏功した企業も。市場の拡大が続くスポーツニュートリション分野では、ライトユーザーや女性層の利用が拡大。売り上げ好調な製品が目立った。

機能性表示食品も売り上げの増加に寄与。各社、ヨーグルト、チョコ、野菜ジュース、オイルなどさまざまな形態の一般加工食品に活用、新たな顧客獲得につながった。「時短・簡便」「個食」といった消費者ニーズの多様化に加え、「健康」への関心が高まるなか、各社、“健康機能の付加価値”商材を成長分野と位置付け、強化する動きが顕著となっている。


■19社中、増収17社・増益12社

今回の調査をみると、個人消費の持ち直しが指摘されるなか、増収企業は19社中17社で昨年に比べ大きく改善した。営業利益は12社が増益を達成した一方、為替相場の変動や原材料価格の高騰、物流費の上昇、人手不足などの影響で7 社が減益となった。

全体では、製菓関連の健康・栄養事業が好調に推移した。プロテインなどの『ザバス』シリーズを展開する明治は、競技者層のみならず、ライトユーザーやジュニア層のほか、女性層への利用が進み、前期比2 ケタ増となった。さらなる需要増を見込み、プロテインなどを生産する新工場の建設を決定した。

森永製菓は、主力ブランドの『inゼリー』が機能性を訴求したマーケティングや広告展開の効果もあり年間を通じて好調に推移。前期比12%増と伸長した。『おいしいコラーゲンドリンク』などを販売する通販事業部も前年実績を上回り、健康部門の売上高は354億円1,100万円(前期比15.2増%)となった。同社では菓子食品部門でも健康を切り口にした製品開発を推進。ウエルネス商品と位置付け、健康部門と合わせてウエルネス売上高比率を現在の4 割から2020年度を目標に5 割まで引き上げる。


詳しくは健康産業新聞第1644号(2018.6.6)で
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